2016年12月07日(水) 更新

残業をなくす方法として企業や個人が考えておきたい事

「45時間」を超えると残業が多いと感じる

1月あたりの残業時間が45時間を超えたら、残業が多いとされているようです。特に残業の多い職種としては「映像クリエイター」「プロパティマネジメント」「セールスエンジニア」などが挙げられ、月60時間以上残業するケースもあります。職種によって差はあるものの、残業をいかに無くしていくかは、個人だけでなく経営陣も悩む問題でしょう。

残業を無くす方法を解説

残業時間を減らすことが目的ではなく、あくまでも同じ成果をいかに短時間で終わらせることが出来るのかと考えることが大切です。
テクニック的なところでは、締め切りを強制的に設定する、タイマー設置して時間意識を高めるなど、色々なアイディアはありますが、まずは現状把握することから始めることがおすすめです。

仕事の作業プロセスを細分化する

現状把握として、まずは仕事のプロセスを細分化していきます。
日常業務、プロジェクト的な業務のいずれにおいても、まずは一つ一つの作業に細分化することで、仕事の全体像を客観的に把握することが出来るようになります。

各作業ごとの所要時間を把握する

プロセスの細分化が出来たら、各作業ごとの時間を把握します。
理想は実際に各作業をタイマーで計測して、時間を正確に知ることです。なんとなく主観で感じている作業時間と実際では、大きく乖離がある場合があるからです。

最も時間がかかっている作業を特定して改善策を考える

ここまでの手順で、最も時間のかかっている作業工程を特定することが出来ます。
最も時間のかかっている作業を特定したら、あとは時間短縮出来る方法を徹底的に考えていきます。解決策を考える際には、まず「なぜ、こんなに時間がかかっているのか?」を分析して、根本的な原因を見つけることがポイントです。

場合によっては、その作業がそもそも必要かどうかをゼロベースで考えて判断していくことも重要です。過去の経緯から、何となくなっているような作業もあるためです。

残業をなくすために個人でできること

残業をなくすにはまず仕事のやり方から見直してみましょう。また、残業が当たり前ではなく、定時帰宅が当たり前と全員が考えることも必要です。企業だけの取り組みではなく、個人の意識を変えることによって残業も少なくなっていくことでしょう。ここでは、残業をなくすうえで、個人が行うべきことについて紹介していきます。

優先順位の確認と時間の想定を行う

残業をなくすためには、仕事の優先順位と達成度を、終業後と始業時に毎日チェックする習慣をつくると良いでしょう。
業務時間中、この瞬間に「やらないといけない最優先課題は何か?」と、ちゃんと把握した上で仕事を行えている人は意外と少ないものです。複数の案件を抱えていて、優先順位を把握していなかったり、それぞれにどの程度の時間がかかるか想定できないと、精神的に大きな負担となり、効率を悪くしてしまいます。

「みんなが残っているから残る」という意識を捨てる

残業をなくすために必要な意識改革は「みんなが残っているから残る」という連帯意識を変えなくてはいけません。
特に営業社員に多いようですが、自分の仕事は終わっていても、忙しそうにしている同僚や上司に悪いから帰れない、というような風潮が残っていると、ますますムダな残業は増える一方になります。

残業をなくすための方法として企業の制度化と個人の意識変化が大切である

残業をなくすほうほうとしては、会社全体の制度を整えることも重要です。
しかし、企業がいくら制度として、残業を無くす方向に向いていても、個人の意識が変わらなければ仕事の効率は上がらず、残業は残ってしまうでしょう。そのため、個人の意識として「残業をしないで定時に上がるんだ」という想いを持つことも重要になってきます。
「みんなが残っているから残る」という日本人的な感覚を捨て、全員が定時で帰れるような職場環境を作っていきたいものですよね。

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