2018年02月26日(月) 更新

女性が働きやすい職場の条件とは?【企業ランキング付き】

女性が働きやすい職場の5つの条件

女性が働きやすい会社とは、どのような職場でしょうか。その条件はいくつかあります。女性として働きやすい職場を適切に見極められるように、まずはその条件を押さえていきましょう。

女性が働きやすい雰囲気

まず、多くの女性が職場に求めるものとして、「職場の雰囲気」が挙げられるようです。社員にやる気があったり、仲が良かったりといった精神的なものだけでなく、作業がスムーズに進められるよう相談や意見交換が活発であったり、スキルを向上するための研修の場が充実しているなども含まれます。

給与・待遇・仕事内容に男女差がない

男性と女性で、労働条件に差がある場合があります。仕事において女性が不利な風土が定着してしまっていると、やはり女性が働きやすい場所であるとはいえないでしょう。
給与・待遇の面では、男性のみに支給される手当があったり、仕事の成果に応じた評価(給与・昇進など)で男性が有利になっている場合があります。
仕事内容の面では、女性には責任のある重要な仕事が任されず、逆にお茶汲みやコピー取りが女性の仕事と考えられているようなケースです。こういった環境であると、満足な働き方は難しいでしょう。

労働時間が適正で、必要に応じて融通できる

労働時間が適正でなければ、働きやすい環境だとは言えません。また、自分や家族(子どもなど)の急な体調不良に対応できるような、融通の効く労働ができる職場は、女性にとって非常に働きやすい環境であるといえるでしょう。

各種制度を利用しやすい雰囲気がある

産前産後休暇、育児休暇など、家庭と仕事の両立を目指す女性、男性にとっての制度は、法によって定められているため、ある程度はどの会社でも用意されているはずです。しかし何よりも重要なのは、その制度が利用しやすい雰囲気が整っているかどうかです。

第一に、社内でそれらの制度がしっかり運用されているかという点があります。せっかく母性健康管理制度が整っていても、それを利用できる社員がその制度の存在や利用方法を知らなければ無意味です。また管理職の人も、その手続きについて理解している必要があります。

第二に、そういった制度を利用する女性をサポートする雰囲気が、職場の男性、女性、管理職全員に備わっていなければなりません。妊娠・育児中には、どうしても労働時間が制限されます。そういった働き方を職場の全員が受け入れ、支援していく雰囲気が作られている必要があるのです。

休職後に復職しやすい体制が整っている

休職制度を利用できるだけでなく、その後の復職もスムーズに進められてこそ、働きやすい職場だといえるでしょう。例えば育児休業期間中に、定期的に会社の情報提供や教育訓練を行うなどの措置があると、スムーズな復職となるでしょう。

また、職場復帰後も本人の状況に応じた働き方の選択ができるとよりよいです。育児のために時短勤務などを求める人もいれば、育休明けでも以前と同じポジションで同じ仕事をしたいと考える人もいるからです。

ライフステージに合わせた優良企業を発見

このように女性が働きやすい職場を選べば、出産・育児などを経験しても安心して働くことができます。しかし、本当に残業がないか、職場の雰囲気が悪くないかといったことは、実際に働いてみないとわかりません。また女性でもバリバリ働いて出世したいと考える方もいれば、ワークライフバランスを大事にしたいと考える方もいます。 そこで役に立つのが「LiBzCAREER(リブズキャリア)」。キャリアを活かして働きたいという意思を持った女性に特化した転職支援サービスで、女性ならではの悩みに対応しながら優良企業を厳選して紹介してもらえます。キャリアプランを複数登録できるので、選択肢に幅を持たせることも可能。ライフイベントに合わせて仕事を頑張りたい、家庭とのバランスを大事にしたいといった希望にあわせた転職活動が行えます。

女性が働きやすい職場の見極め方7つ

女性が働きやすい職場の条件をご紹介してきましたが、それでは、こういった職場はどのように見極めればよいでしょうか。企業が公開している情報から、その会社が女性にとって働きやすい環境になっているかどうかを見極めることができます。そのポイントを見ていきましょう。

全従業員中の女性割合が多い

全従業員に占める女性の割合は、女性が働きやすい職場を見極める上でよい指標になります。当然、女性が多く働いている方が、女性が働きやすい職場であると考えられるからです。社内環境や雰囲気が、女性の働きやすいように整っているという証です。

また、社内に女性が多ければ、女性ならではの相談にのってくれる相手も多いということになります。男性にはなかなか理解を得られない悩みであっても、職場に女性が多ければ理解を得られるでしょう。

就職を考えている企業の女性割合を調べる際には、その企業がどんな業種に属しているかにも注目しましょう。業種によって男女比の平均は大きく異なりますから、志望企業が属する業種の平均と比べる必要があります。

勤続年数の男女差が小さい

男女比と同じく、勤続年数の長さも重要です。結婚・出産・育児を機に退職する女性はやはり少なくありません。それが本人や家族も納得した上での退職であれば問題はありませんが、本当は働き続けたいけれど、職場にそういった風土がないために辞めざるを得ないというケースもあります。女性が働きやすいように、結婚・出産後や育児中も働ける環境が整っている職場であれば、女性の勤続年数は男性と近くなるはずです。

各種制度が充実している

産休や育休について法律で定められていることは上記にも述べた通りですが、企業によっては、法律で定められているよりも長い期間の休暇を用意しているところもあります。また、そもそもそういった法律が浸透していない場合もあります。産休・育休以外にも、例えば以下のような措置が定められているのです。

時差通勤

医師などから通勤緩和の指導を受けたと妊産婦から申し出があった場合、電車が混雑する時間帯を避けて通勤できるように、通勤緩和措置を講じる必要がある。

妊産婦の時間外労働の制限

妊産婦が請求した場合には時間外労働、休日労働、深夜業はさせられない。

育児休業制度の利用率が高い

各種制度の運用の中でも、育児休業は注目度も高く、調べる価値があります。企業によっては、育児休業制度の利用率をホームページで公開しています。人事担当者に確認してもよいでしょう。このとき、女性の取得率だけでなく男性の取得率にも注目してみましょう。男性の育児休暇取得率が高い企業は、それだけ育児と仕事の両立に力を入れているということですから、女性にとっても働きやすいと考えられます。

保育施設が設置されている

制度と同じく、どのような施設が準備されているかも、企業の出産・育児へのサポート体制を測る際に参考になります。保育施設が設置されていれば、女性も男性も仕事と育児を両立しやすいでしょう。

女性社員用トイレ・設備が充実している

女性社員用トイレの設備が充実しているかという点も、女性が働きやすい職場を考える上で見逃せない要素です。トイレの数、それぞれの個室の数、洗面台と鏡の個数などは、女性にとって大切な福利厚生の一つです。より女性が働きやすい職場では、トイレの中に個人で利用できるボックスがあり、私物を保管できるようになっているところもあるようです。

くるみんマークを取得している

「くるみんマーク」とは、厚生労働大臣より、「子育てサポート企業」として認定を受けた企業が取得できるものです。一定の基準を満たした企業は申請を行うことでこれが取得でき、平成28年3月末時点で2,484社が認定を受けています。

また平成27年度からは、すでにくるみんマークを取得している企業を対象に、相当程度両立支援制度の導入や利用が進み、高い水準の取り組みをおこなう企業を評価、さらなる取り組みの促進のため、「プラチナくるみん認定」も始まっており、平成28年3月末時点で79社が認定を受けています。

こういった認定を取得している企業は、それをアピールしているはずですから、企業のホームページなどを見ればすぐにチェックできます。また、くるみんマークに限らず、福利厚生への取り組みは企業にとって売り出したいポイントの一つですから、企業ホームページを調べることは欠かさないようにしましょう。

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女性が働きやすい企業とは?

それでは、具体的に女性が働きやすい企業として、どのような社名が挙がるでしょうか。東洋経済ONLINEが、女性が働きやすい会社ランキング2015年版を発表しています。

女性が働きやすい企業ランキング

「女性の活躍」「育児・介護」「働きやすさ」という3つのポイントから得点を定めたこのランキングでは、1位に「三越伊勢丹ホールディングス」、2位に「資生堂」、3位に「明治安田生命保険」がランクインしています。

女性割合が男性と同等以上の企業が上位

1位の三越伊勢丹ホールディングスと、2位の資生堂は従業員の男女比が五分五分で、3位の明示安田生命保険は、生命保険業ということもあり8割超が女性です。やはり、女性の働きやすい女性だからこそ、多くの女性が働き続けていることが分かります。それぞれの企業では女性が働きやすい制度が整っているだけでなく、女性同士の情報交換の場を設けたり、労働時間や労働形態の柔軟性を確保したりといった施策が講じられているようです。

女性が働きやすい職場には制度の充実だけでなく周囲の理解が必要

女性が働きやすい職場の条件と見極め方、そして企業ランキングをご紹介しました。女性が働きやすい環境には、各種制度の充実はもちろんですが、それが利用しやすい雰囲気をつくる周囲の理解が必要不可欠です。女性が実際に働きやすいのであれば、その会社の女性比率は高くなりますから、そういったデータにも注目してみましょう。

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