2019年08月07日(水) 更新

【パートでも可能?】休職したいと会社に告げる際の注意点

休職に関しては、会社の就業規則に従うことになるので、休職を考える前に就業規則の内容を確認しておく必要があります。そして、その際には同時にパートと正社員で休職に関する規程に違いがあるかどうかも確認しておきましょう。
正社員に適応されたとしても、パートの場合は一定以上の条件を満たさなければ適応されない場合があります。

基本的に会社との信頼関係が大切

パートでも休職できる会社であっても、会社に信用されていなければ休職できない可能性があります。
パートは非正規雇用なので、休職させずに退職させて新人を雇用する方が効率的と思われてしまうので、どうしてもパートが休職するのは難しいです。
しかし、パートであっても勤続年数が長い上にスキルが高いなど、会社がどうしても必要としている人材であれば、休職に関して優遇される場合があります。

パートは休職できない場合も多い

基本的に、休職は復職が前提とされているので、会社から必要とされていなければ休職できない場合がほとんどです。パートは、人員の入れ替えが効くので基本的に正社員と同じ待遇は受けられません。
同じ待遇であると、正社員の士気に影響を及ぼす可能性があるので、パート労働者に正社員と同じ内容の休職をさせる場合には、それだけ正社員に近いスキルを持っている人材である必要があります。

会社の社風によっても休職の可否は変わる

パートでどれだけ高いスキルを習得していたとしても、休職したい旨を告げた時点で一気に他のパートと同じ目で見られる可能性があります。どれだけ高いスキルを習得していたとしても、あくまでもパートなので会社としては退職されても特別困ることはありません。これは、会社の社風によっても変わるので、実際に休職したい旨を会社に伝えてみなければ今後どうなるかはわかりません。

休職後はパートの時給が下がる可能性もある

休職期間が長ければ長いほどにブランクが空いてしまうので、復職してすぐに元の業務に戻れない場合があります。
リハビリ勤務として、簡単な作業を任されることがあり、その作業内容によっては時給が大きく下がる可能性があります。正社員の様に一生勤めるわけでなければ、退職して別のパートを探すのも一つの手段です。

パートが休職するという行為で信頼度が大きく下がる

パートであるにも関わらず休職してしまうと、復職しても会社からの信頼度が大きく下がる可能性があります。
また、パートであれば休職期間を終えて復職した頃には知っている同僚は全て退職してしまっている場合もあるので、必ずしも休職を利用するのが一番良い選択とは限りません。

パートで休職したいのならできるだけ会社の評価を上げておこう

物販や飲食など、現場の労働者の大半がパートの場合には、パートであっても高いスキルを習得していれば貴重な人材であると思ってもらえる可能性はあります。
その場合には、休職したい旨を告げても快諾してもらえるケースが多いので、休職する時に備えてできるだけ評価を上げておくとよいでしょう。しかし、あくまでもパートであることを忘れずに、自分勝手な理由で休職するのは避けましょう。

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