2017年10月12日(木) 更新

嫌な上司を確実に辞めさせる方法【3つの手順】

嫌な上司を辞めさせる方法は手順を追うのが大事!

パワハラ・セクハラなどをしてくる、とてつもなく嫌な上司に困り果てている方もいるでしょう。「嫌な上司を辞めさせる方法を仕事中、常々考えている…」「どうすれば嫌な上司を辞めさせられるのか…」なんて、労力の無駄ですよ!

効果的に、かつ確実に嫌な上司を辞めさせる方法をご紹介します。まずは、3つのステップに分けて紹介していきますので参考にしてみてください。

嫌な上司を辞めさせる方法①:真顔で「訴える」と伝える

嫌いな上司からパワハラ・セクハラをされた際には、訴えることをハッキリと伝えましょう。セクハラをした後に「冗談、冗談」と笑って誤魔化された場合においては、自分も「訴えますよ」と真顔で伝えて、その後に「冗談ですよ」と言いましょう。真顔で言うことで、上司としてはセクハラがしづらくなります。

それでも続けるならば最後通告をすべき

「訴えますよ」という言葉は、冗談に捉えられていても効果が得られます。上司としては、本当に訴えられてしまうと、敗訴することが確定しているので、うかつに手が出せなくなります。

嫌な上司を辞めさせる方法としては、効果的と言えます。それでもセクハラやパワハラを続けるのであれば、最後通告をしましょう。

嫌な上司を辞めさせる方法②:上層部に相談

会社によっては、カウンセラーが常駐していたり、セクハラやパワハラを受けた時のホットラインが設置されている場合があります。また、上層部に報告することで上司に注意してもらえる場合もあります。

セクハラやパワハラは、会社にとっては排除しなければならないことなので、厳しい処分を下してもらえる可能性もあります。嫌な上司を辞めさせる方法の中でも、最も穏便に済む方法です。

ただし上層部への相談は”上司の退職”までは期待できない

嫌な上司を辞めさせる方法として、上層部に相談する場合には、必ずしも辞めさせることができるとは限りません。すぐにできる対処法としては最適ですが、辞めさせる方法としての効果は今一つかもしれません。辞めるまではいかなくても、これで嫌がらせが無くなるのならば、これ以上騒ぎが大きくなりませんので納得するべきかもしれません。

しかし、上司が変わらずパワハラやセクハラがなくならない場合には、労働基準監督署に通報して、上司の評価を大幅に下げて辞めさせましょう。

嫌な上司を辞めさせる方法③:労働基準監督署へ通報

上記までのステップを踏んでも尚、嫌がらせが収まらない場合は最終手段を取るしかありません!その内容が過度であった場合には、証拠を押さえておいて、労働基準監督署に通報しましょう。

労働基準監督署は上司の立場を危うくさせて、その事実を知った会社が嫌な上司を辞めさせる方法をとる可能性があります。効果的な方法と言えるでしょう。

労働基準監督署は強力だが最終手段

労働基準監督署や上層部に報告する方法は、非常に強力なので最終手段として残しておきましょう。労働基準監督署に通告する場合は、もうどうしようもない場合だと考えてください。改善の余地がない、多数の人が苦しんでいる、などの影響がでていて確実に辞めさせなければならないと思った際に、最終手段として使ってくださいね。

また、上記で述べたように「証拠」を取っておかないと行動に移してくれない場合もあるので、労働基準監督署に通告すると腹を決めたのならば、積極的に「証拠」を集めておいてくださいね!

どうしても嫌な上司を辞めさせられない場合は?

あらゆる手段を講じても嫌な上司を辞めさせられない場合は、自分から動いてみましょう。具体的には転職です。嫌な上司のせいで自分が転職するのかと思ってしまう気持ちは分かりますが、状況が変わらないのであれば仕方がありません。
転職をすることにはメリットが多くあります。当然、嫌な上司のもとから去れることに加えて、年収アップなどの好待遇な企業に入れるかもしれません。そう考えると、転職をして自分のキャリアを形成していくのは悪いことではないでしょう。

しかし、いきなり転職なんてリスクが高いですよね。そこでオススメなのが、「DODA合格診断」です。あなたの経歴やキャリアを入力するだけで、合格可能性のある企業を診断してくれます。転職を完全に決意していなくても問題ありませんので、腕試しがてら気軽に診断してみてください!

嫌な上司を辞めさせる方法は順を追う!最終手段は労働基準監督署へ通告

嫌な上司を辞めさせる方法を実践しても、必ずしも退職に追い込めるとは限りません。上司と気まずくなり、仕事が余計にしづらくなる可能性もあるので、できるだけ穏便に済ませるためにも、まずは自ら上司にハッキリと気持ちを伝えましょう。

パワハラやセクハラをはたらく上司でも、会社にとって必要な存在であれば、会社が庇ってしまうかもしれません。どうしようもない場合は労働基準監督署に通告して、外部の機関に協力してもらい迷惑行為を公にして、社会的に罰してもらいましょう!

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