2017年09月11日(月) 更新

ボーナスはある?外資系企業の給料形態

基本的に外資系にはボーナスという考えがない

外資系と一口に言っても様々なスタイルがありますが、その中でもボーナスへの考え方は基本同じです。契約としては、年俸制が多いために、年俸の中にボーナスだけでなく、残業代や退職金などまで含まれている事が多いのです。
ですから、日系企業のようにボーナスは別などと考えてしまうと給与計算が低くなってしまうでしょう。

契約時には給与の確認を絶対行おう!

契約時には必ず給与の交渉、確認をしっかりと行ってください。また、外資系に関してはボーナスなどがない分、給与自体が非常に重要になってくるので、入社後仕事をしていく中での年俸(ボーナス含)を交渉しなおす事も多いのが現状です。
その人の職務内容、職務範囲に適した額を従業員も、企業側もマッチさせようと考えています。

外資系では職務範囲内での仕事を確実に行うのが大切

職務内容、職務範囲を決める大切なものが”ジョブディスクリプション”と呼ばれる職務範囲を明確化したものです。これは、自分が就業してからの職務範囲を明確にしたもになっています。
その職務内容をベースに仕事をしていく事になるので、記載事項を網羅して仕事をしなければなりません。逆にそれ以外の事はせず、その範囲内で自分の仕事をすれば良いのです。

職務範囲外のことを行う場合に年俸を上げる交渉をする

ボーナスという考えはありませんが、その契約した職務内容に対しての対価が契約時の年俸となります。
ですから、自分の職務内容以外、以上の事をする場合は、その仕事を自分がするのであれば、その分に関してはボーナスも含んだものである年俸を上げるよう交渉すべきだと言えるのです。

外資系はボーナス分も給料に含まれるため計算しやすい

最終的に、日本的考え方からするとボーナスは喜ばしいご褒美のような考えで、得した気もしますが、外資ではボーナス分も年俸の基本給に含まれています。その分、ご褒美感は少なくはなりますが、年俸という形で日常の給与計算がしやすいでしょう。
さらに、ボーナス自体が会社の業績に連動する形でなく、年俸という一定して決まった額での契約になっている事はこういった外資系のメリットといえます。

外資系企業によってはボーナスがある会社もあるので入社時に確認を

その外資系がどこの国の企業かにも一部よりますが、外資系の中にも一時金のような形で年末にボーナスのようなシステムを持っている会社もある事も確かなので、入社前に確認が必要です。
ちなみに、韓国系の会社などはボーナスのような一時金がある場合も考えられます。

企業に聞きにくい場合はエージェントを頼ろう

外資企業に転職したいが、志望企業の給与事情がどうなっているか分からない場合は、転職エージェントに相談するといいかもしれません。聞きにくいお金の話をあなたの代わりに行ってくれますよ。
他にも、求職者からヒアリングした情報をもとに最適な企業を紹介し、履歴書作成から面接対策まで、トータルで転職活動をサポートしてくれるのです。特にオススメなのが「リクルートエージェント」です。利用は無料ですので、気になった方は詳細をチェックしてみてください。

外資系企業では年俸制度がほとんど!ボーナスは契約した給料に含まれる場合が多い

外資系の給料体系(年俸制)とボーナスの関係についてご紹介しました。
外資系企業は基本的に年俸制で契約することが多く、ボーナスというシステムはありません。ですから、会社に対して職務範囲外のことで貢献する場合は、給与交渉を行うのがよいでしょう。また、外資系でも企業によってはボーナスのようなシステムがある場合もありますので、入社前に確認を怠らないでくださいね。

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