【レジャー業界を徹底研究】就活に役立つ売上高ランキング・現状・抱えている課題・将来性を紹介

就活生が思い浮かべるテーマパーク業界の企業＝オリエンタルランド

キャリアパーク会員の就活生を対象に「レジャー業界と聞いて思い浮かぶ企業を1～3つ挙げてください。」というアンケートを実施しました。まずは回答の一部をご覧ください。

■調査方法：キャリアパーク会員へのダイレクトメール
■調査日時：2017年2月24日
■調査元：ポート株式会社
■調査対象者：キャリアパーク会員の就活生
■質問内容：「レジャー業界と聞いて思い浮かぶ企業を1～3つ挙げてください。」

アンケート結果を見ると、「オリエンタルランド」「USJ」という、2つの有名レジャーランドの名前があがりました。とくに、オリエンタルランドによるディズニーランドには、いったことのある就活は多いでしょう。本ページでは、そんなレジャー業界の仕事内容や売上高ランキングをご紹介します。志望している就活生は、参考にしてください。

レジャー業界とは？

レジャー業界は、テーマパークや遊戯系（ゲームセンターやカラオケなど）の幅広い娯楽を提供しています。その中でも、遊園地・テーマパーク系が大きな人気を誇っており、オリエンタルランドが運営する「東京ディズニーリゾート」、ユー・エス・ジェイが運営する「ユニバーサル・スタジオ・ジャパン」が、2大レジャー会社と呼ばれています。ここでは、レジャー施設業界に的を絞ってご紹介しますので、参考にしてみてください。

レジャー業界の仕事内容

レジャー業界の職種は、「総合職」「現場職」「技術職」の大きく3つに分けられます。

本質は「サービス業」

レジャー業界というと、ディズニーランドやユニバーサルスタジオジャパン、ハウステンボスや最近できたレゴランドなどのレジャー施設を思い浮かべる人も多いでしょう。楽しそうなイメージや、華やかそうなイメージ、元気ハツラツとしたイメージを持っている方も多いのではないでしょうか？

しかしレジャー業界は、夢を与える、楽しさを提供するというだけではありません。職種はイベントスタッフもいれば清掃スタッフ、販売スタッフなどさまざまですが、本質的には「人に喜んでもらう」仕事です。どの職種に配属されたとしても、「サービス業」であることを忘れずに、自覚を持って働くことが必要とされています。お客様を楽しませる業界であることから、大変人気で魅力のある企業が多いとされています。

レジャー業界の規模はどれくらい？

レジャー業界の施設は、国内での人気が非常に高く、売上高の数字も大きなものとなっています。2015年度のレジャー業界の規模は、7,640億円を計上しました。GWなどの大型連休になると連泊で遊びに行く人が増えますので、テーマパークだけでなく、隣接するリゾートホテルの方でも大きな利益が生まれるのです。

自分はレジャー業界に向いているタイプか、適性を診断してみよう

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東京ディズニーリゾートとユニバーサル・スタジオ・ジャパンが市場を牽引

東京ディズニーリゾートとユニバーサル・スタジオ・ジャパンの売上が、レジャー業界を牽引しています。特に、東京ディズニーリゾートを運営する売上高1位のオリエンタルランドは、業界全体の売上の約6割を占めているのです。また、過去のユニバーサル・スタジオ・ジャパンの売上高を参考にして計算すると、両社でレジャー業界全体の約8割の売上を計上していることになります。

レジャー業界の施設運営会社を紹介！

ここからは、上記でランクインした主要レジャー施設運営会社について紹介します。各社はどんな事業をおこなっているのか、一番の強みは何なのか、業界研究をしていくうえで気になるであろう情報を押さえておきましょう。

①：オリエンタルランド

オリエンタルランドは「東京ディズニーリゾート」を運営する会社です。ここで、最大の利益をあげています。オリエンタルランドは他にも、商業施設である「イクスピアリ」や、リゾート内を走るモノレールの「ディズニーリゾートライン」を運営しています。

②：ユー・エス・ジェイ

ユー・エス・ジェイは一時期入場者数が低迷し、売上高を大きく落としてしまいました。しそんな中、2010年に中途入社した森岡毅氏によるマーケティング戦略が見事に的中したことで、業績をV字回復させることに成功。「ハロウィンイベント」や「ウィザーディング・ワールド・オブ・ハリーポッター」の人気が博し、2015年度には過去最高の1,390万人を達成しました。

③：東京ドーム

株式会社東京ドームは、東京ドームシティ事業として、「東京ドーム」や「ラクーア」、「東京ドームシティアトラクションズ」などを運営しています。他にも、流通事業や不動産事業などで着実と利益をあげています。遊戯施設ばかりではなく、ホテルやスパ施設なども運営しており、家族みんなで楽しめる娯楽環境を提供しているといえるでしょう。

④：常盤興産

常磐興産のメイン事業は、福島県いわき市にある「スパリゾートハワイアンズ」の運営です。スパリゾートハワイアンズは、「プール」「ショー・イベント」「温泉」「エステ・エクササイズ」「ゴルフ」といった5つのテーマパークで構成されています。他にも燃料商事事業として、海外から石炭を輸入して販売をおこなっています。

⑤：ハウステンボス

長崎県を代表する観光施設のハウステンボスは、東京ディズニーリゾートよりも敷地面積が大きい、日本最大のテーマパークです。アトラクションだけでなく、イルミネーションや花火大会なども非常に人気で、毎年多くの入場者数を獲得しています。2017年3月から日本最大級のVRテーマパークが始まりましたので、更なる集客が期待できるでしょう。

レジャー業界の現状

ここまで、レジャー業界の概要やどういった会社があるのかお分かりいただけたかと思います。各社ともそれぞれに強みがあり、様々な戦略を持っています。では、そんなレジャー業界全体の現状はどうなっているのでしょうか？詳しくみていきましょう。

施設の多様化が進む

最近のテーマパークは、ただアトラクションやショーを楽しむだけではありません。食や買い物を楽しんでほしいという狙いから、ご当地のお土産物の物販店や飲食店などを併設するところが増えてきています。テーマパーク内で1日を過ごす人たちにとって飲食店は大事ですし、日帰り客などを想定するとお土産店も必要になってくるでしょう。こういった施設の多様化が、レジャー業界では進んでいます。

東京ディズニーリゾートの独走が続く

近年のテーマパーク業界をみてみると、東京ディズニーリゾートの独り勝ち状態となっています。2013年は東京ディズニーランドの開園30周年を記念して、各種イベントを約1年間にわたって開催しました。その結果、2013年度に初めて東京ディズニーリゾートへの入場者数が3,000万人を突破しました。東京ディズニーリゾートはこういったイベント効果を上手く利用することで、2014年度には過去最多の入場者数3,137万人を達成し、現在4年連続で3,000万人を突破しています。

レジャー業界が抱えている課題とは？

上記で紹介したランキングと現状から、レジャー業界ではオリエンタルランドが独り勝ちしていることが分かりました。ここまでは、レジャー業界のいいところを見てきましたが、当然ながら課題も抱えています。それを解決できるかどうかがレジャー業界の今後に関わってきますので、課題について知っておきましょう。

相次ぐ入園料の値上げ

現在、入園料を値上げするテーマパークが増えてきています。2016年の時点で、東京ディズニーリゾートは3年連続、ユニバーサル・スタジオ・ジャパンにいたっては7年連続で入園料を値上げしているのです。顧客を楽しませるために新しいアトラクションなどを導入していますが、その設備投資を早期に回収するのが目的でしょう。経営面において、できるだけ余分なコストを削減し、いかに予算を切り詰められるかがカギとなります。

インバウンドに対応できるだけの外国語力向上

日本政府は2020年のインバウンド（訪日外国人）客数を、2,000万人から4,000万人に上方修正しました。東京オリンピックの開催が決まったということもあり、これからインバウンド客は右肩上がりで増えていく見込みです。このインバウンド客をしっかり掴んで日本を楽しんでもらえるかどうかが、レジャー業界の課題です。そのためにも、従業員やスタッフの外国語力向上が重要になってくるでしょう。

レジャー業界の将来性

レジャー業界の現状と課題を踏まえたうえで、次は将来性についてみていきましょう。インターネットが普及している現代では、ネットで多くのことが済ませられるということもあり、外出を控える人たちが少しずつ増えてきています。そういった現状が続くと、今人気のテーマパークでも入場者数が減少し、閉園してしまう可能性が出てくるかもしれません。レジャー業界の将来はどうなるのでしょうか？

「コト消費」の普及のおかげで今後も活況する見込み

現代はネット社会に移り変わってきていますが、消費意識にもまた変化が出てきています。それは、「モノ消費」から「コト消費」への移行です。様々な市場から「モノ」が簡単に手に入る現代での人々の関心は、経験や思い出などの「コト」に移行してきているといわれています。そういった体験を重視する「コト消費」のおかげで、テーマパークは今後も活況が続く見込みです。

時代を先読むすることで可能性は無限大！

レジャー業界は近年競争が激化しており、顧客を獲得するために業界全体が日々奮闘しています。レジャー業界では時代を先読みする企画力や、人を巻き込む力が問われているのです。今後今よりもますます多様化する時代になってくるので、毎年同じことを繰り返しているようではお客様満足度が下がるほか、新たな顧客を獲得することも難しくなってきます。

しかし裏を返せば、アイデア次第で大きく変化や進化を遂げ、発展し続けることも可能になってきます。そして時に、行政や他業種を巻き込み発展するということにも、期待することができるでしょう。現在の常識にとらわれずに新しい価値を見いだすことで可能性を広げ、時代を先読みする力のある人を企業は求めています。

自己分析の浅さは、人事に見透かされる

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レジャー業界で起きた知っておくべきビッグニュース！

最後に、レジャー業界を志望する就活生であれば知っておくべきビッグニュースを紹介します。実際に足を運んで遊ぶだけで、レジャー業界で何が起こったのか知らない人も多いのではないでしょうか。それでは詳しく見ていきましょう。

①：「レゴランド」の登場

2017年4月、名古屋に国内初の屋外型「レゴランド」が登場しました。レゴランドでは、なんと1,700万個ものレゴブロックが使われており、ミニチュアの東京スカイツリーや名古屋城などが作られています。レゴランドはアトラクションだけでなく、実際にレゴでビルを作ったり、車を作って他人と競ったりできる施設もあるので、子どもだけでなく大人からも好評価を得ています。レストランでは、定番のピザやアイスなどはもちろん、レゴの形をしたユニークなポテトも人気です。

②：ユニバーサル・スタジオ・ジャパンが東京ディズニーシーを抜いて世界4位

上記でも少し触れましたが、ユニバーサル・スタジオ・ジャパンは2015年度に、過去最高の入場者数になる1,390万人を達成しました。これにより、東京ディズニーシーの1,360万人を抜いて、入場者数が世界4位に浮上しています。特に、約450億円をかけて設置した新エリアである「ハリーポッター」が大きく集客に貢献しました。そのスケールの大きさに圧倒され、リピートする顧客も多かったことから、この結果に繋がったといわれています。

③：コムキャストがUSJを買収

勢いづいていたユニバーサル・スタジオ・ジャパンですが、2015年9月にアメリカのケーブルテレビ「コムキャスト」に買収されることが決まりました。この決定により、予定していた東証への上場を断念しました。2017年上期中に、ユニバーサル・スタジオ・ジャパンは完全子会社化される予定です。今後、どのような新戦略を描いていくのかが注目されます。

レジャー業界に就職するのに必要な能力

レジャー業界は誰でも就職できるものではなく、必要な能力が備わっていることが重要になってきます。どの業界にも向き、不向きがあるとは思いますが、努力次第で不可能を可能にすることももちろんできるのです。レジャー業界が求める人材の条件としては、まず、誰かを楽しませたいという気持ちをもっていること、臨機応変に対応する力をもっていることが重要になってくると言えるでしょう。こちらでは具体的にそのような能力について見ていきましょう。

誰かを楽しませたい気持ち

レジャー業界で最も重要とされていることは、誰かを楽しませたいという気持ち、良い体験や時間を提供することに喜びを感じるということです。自分自身がつまらない、楽しくないと思っていることを他人に提供しても、当然楽しさが伝わるはずがありません。まずは自分自身が楽しむことから始め、人を楽しませることに生きがいを感じることができるようになると良いでしょう。

そしてより良いサービスを提供することで、従業員や施設全体を通してサービスの質が向上し、お客様の満足度に繋がることでしょう。仕事にやりがいを求め、自らが楽しんでサービスを提供することで、「誰かを楽しませないと」などと意識をしなくても、まわりも自然と楽しむことができるようになるでしょう。

臨機応変に対応できる力

レジャー業界はサービス業がメインとなるため、臨機応変な対応力が求められます。サービス業にはトラブルがつきものです。お客様からのクレームだけではなく、お客様の施設に対する不満を聞くことや、お客様同士がトラブルになるようなことは日常茶飯事だと思っておいた方が良いでしょう。そのような時に求められるのは、臨機応変な対応です。

動揺してしまっては余計にお客様を怒らせることにも繋がるので、どうしたらいいかを瞬時に考え、機転を利かせて応対する力が必要になってきます。レジャー業界の内部情報を知らないうちから対応することは難しいかもしれませんが、お客様からすると、新入社員もベテラン社員も全て同じように見えますので、現場に早く慣れ、臨機応変な対応ができることを目指す努力は必要不可欠です。

レジャー業界は2巨塔が牽引しておりコト消費志向のおかげで今後も活況が続く

レジャー業界に属する会社の売上高ランキングや現状、課題、将来性などをみてきましたがいかがでしたか。レジャー業界は、東京ディズニーリゾートを有するオリエンタルランドと、ユニバーサル・スタジオ・ジャパンを運営するユー・エス・ジェイが売上の大部分を占めています。特に東京ディズニーリゾートは独り勝ち状態です。今後ますます広がっていくと考えられる多様な消費者ニーズにどこまで対応できるかが、レジャー業界で生き残る鍵となってくるでしょう。