企画書は具体的な内容が採用されるのか｜作成のコツ

資料には具体性が必要

企画書を立ち上げるのは簡単なことではないのです。どんなにユニークな発想の持ち主でも、その発想の根本となる箇所をきちんと説明する必要があるのです。直感も大事なことではありますが、企画書では「○○だと思う」という説明では通用しないのです。

聞いている人に納得してもらうには、それなりの根拠が必要となってきます。どのデータを使用するかと様々な下調べが必要となってきます。そしてその資料の中から利用できそうなものを使用しますが、できるだけ数字が掲載されているものを利用すると効果的です。

また、下調べだけに着目して時間を食いつぶすと肝心な資料が手抜きとなることもあるので、時間配分にも十分な注意が必要です。

問題点を明らかに

採用される企画書を作成するためには、いい事ばかり説明しても中々採用してもらえないことがあります。聞いている側は特に慎重になりますので、本当に大丈夫なのかと常に考えるのです。

そのような人を説得する場合には、いい面だけではなく、問題となる点もしっかり説明をしておく必要があります。この企画書が実行されれば、このような問題が発生するかも知れないということをきちんと説明します。

その上で、想定される問題点をどのように解決していくかを提案していくのです。その提案内容に納得できれば、聞いている側も必ず興味を示してくるはずです。採用されない企画書は問題点を提示しないケースがありますので、明確に問題点を明らかにして、解決策を提案することで良い企画書となります。

質問に対しては明確に答える

企画書を提案すると、必ず設けられるのが質疑応答の時間です。これは最後に疑問点などがあれば説明するためによく用いられますが、この時間をどうやり過ごすかというのは重要なことです。ここをきちんと乗り越えるためにも、事前の下調べが重要となります。企画している人がきちんと把握できなければ、質問に対し、即座に回答することができないからです。質問に対して即座に回答できないことは、聞いている側の不安を煽ることにもなりかねないのです。

しかし、実際即答できない問題を問われる場面もありますが、その場合は分からないことに謝罪して、いつまでに回答するかハッキリ回答する必要があります。そうならないためにも、事前に想定できるメリットやデメリットを整理しておくことも必要です。

質問や根拠を明確に答えられる具体的な企画書が採用されやすい

企画書を立ち上げる際に重要なのは、根拠の把握です。その為には、下調べをきちんと行う必要があります。その上で問題点なども明らかにした上で、解決策を提案すれば、聞いている側をより説得することができます。