三井住友銀行を受ける就活生が知るべき業務内容と労働時間【SMBC】

IRから分かる三井住友銀行

IR情報から分かる三井住友銀行の事業内容・状況について解説します。「決算短信」によると、銀行事業を主な収益源としており、証券、保険事業も展開しています。
国内預貸金市場においてシェア2位に位置しており、メガバンクとして日本経済の一翼を担っています。日本銀行のゼロ金利政策の影響を受け、業界全体として貸出金利の低下が続いています。貸出金からの利ザヤ確保に苦戦している中で、貯蓄から投資を促進、海外進出、特に東南アジア地域への積極的進出等、収益減の多様化を図っています。

三井住友銀行の労働環境について①：業務内容

三井住友銀行の労働環境について、初めに業務内容を見ていきます。三井住友銀行は、金融業界のトップを誇ります。三井住友銀行は、日本だけでなく、世界に認められる金融機関として知られており、その業務内容も国内だけでなく海外の市場も常に視野に入れたものとなっています。

職種ごとの業務内容を把握しよう

職種は応募する段階で選ぶ必要があります。三井住友銀行には、総合職・総合職（リテールコース）・ビジネスキャリア職の3つの職種とそれに応じた業務内容があり、総合職と総合職（リテールコース）併願して、自分の希望する業務内容を広くとる事も可能となっています。
現在の募集職種は総合職・総合職（リテールコース）・ビジネスキャリア職となっています。それぞれの業務内容を見てきましょう。

◆総合職：SMBCの幅広い分野で金融知識を磨きながらお客さまに対応する
◆総合職（リテールコース）：個人のお客さまに向けて金融商品を提供する
◆ビジネスキャリア職：支店の手続・接客・サポート業務などの事務系職となる

適職診断もできる自己分析マニュアル

自分にどんな職が向いているか考える際にやっておきたいのが、自己分析です。でもいざ始めようと思っても、何を参考にすればいいのか解らず、すぐに行動に移せないことがあります。そこでおすすめなのが「自己分析マニュアル」です。このマニュアルを使えば、質問に答えるだけで自分のパーソナリティタイプが診断できます。技術者タイプやクリエータータイプ、実務家タイプなどがありますが、あなたはどのタイプでしょうか？無料でダウンロードできるため、すでに自己分析が終わっているけどさらに深めたいという就活生にもおすすめです。

三井住友銀行の労働環境について②：労働時間

三井住友銀行の労働時間についてご紹介します。三井住友銀行の労働時間は、だいたい月200時間となっています。金融業界の平均が200時間なので、三井住友銀行は平均的な労働時間といえるでしょう。
しかし、三井住友銀行は完全週休2日制で祭日も休みなので、月によってこの数字は変動します。

三井住友銀行は休日・休暇制度が充実している

三井住友銀行の魅力として、「ワークライフバランスを大切にする｣ということがあります。そのため、有給休暇をはじめ、1週間の連続休暇、勤続休暇、スポット休暇、半日休暇といった制度を設けています。このような制度からも、社員を大切にしていることがわかります。

三井住友銀行の労働環境について③：残業時間

三井住友銀行の労働時間の次は、残業時間を見ていきましょう。三井住友銀行の残業時間は、月平均40時間となっています。日に換算すると、2時間程度になります。金融業界の平均残業時間が月に60時間とされているので、それにくらべると三井住友銀行の残業は少なめな時間ということになります。残業手当等もつくので、安心して働ける環境です。

職種によっては裁量労働制となるものも

三井住友銀行の職種の中には裁量労働制となるものもあります。裁量労働制とは、みなし労働時間制の1つで、実際の労働時間とは関係なく、労使であらかじめ定められた時間働いたとみなされるものです。裁量労働制は業務の性質上、業務遂行の手段や方法、時間配分を労働者にゆだねる必要がある業務に適用されます。
この制度により、自分の仕事をある程度の自由度のもとこなす事が出来るようになります。制度の詳細は、会社とかわす契約をきちんと確認してください。

三井住友銀行の業務内容は大きく3つに分かれており労働時間は業界平均よりも低く月40時間となっている

三井住友銀行の労働環境についてまとめました。就活生は、この業務内容や企業の指針、労働環境を知り、企業にエントリーしましょう。三井住友銀行の業務内容は総合職・総合職（リテールコース・ビジネスキャリア職が中心で、海外の事業拡大にも注力しています。月の平均労働時間が200時間で残業時間が月40時間なので、無理なく働ける環境であるといえます。このような企業研究は、志望動機やエントリーシートにも役立ちますので、エントリー前に把握する必要があります。入社後のミスマッチを防ぐためにも、企業研究を入念に行って、業務内容を確認しましょう。