2019年10月15日(火) 更新

総合スーパーのシェアは大手中心なのか|スーパーマーケットの業界規模や現状・今後の動向や将来性を紹介

総合スーパーの今後の課題は「差別化」だと就活生は考えている

キャリアパーク会員の就活生を対象に「総合スーパーの今後の課題は何だと思いますか?」というアンケートを実施しました。まずは回答の一部をご覧ください。

就活生の回答

  • 他のスーパーとの差別化
  • コンビニや通販との差別化
  • 分かりません

■調査方法:キャリアパーク会員へのダイレクトメール
■調査日時:2017年3月6日
■調査元:ポート株式会社
■調査対象者:キャリアパーク会員の就活生
■質問内容:「総合スーパーの今後の課題は何だと思いますか?」

就活生からは、「他のスーパーとの差別化」「コンビニや通販との差別化」など、他店との差別化が課題だとの意見が多くを占めました。総合スーパーにとって、24時間営業のコンビニや、販売方法が異なる専門店、通販もライバルといえるでしょう。この記事では、総合スーパー業界の現状や売上シェア、今後の動向について詳しく解説していきます。

総合スーパー・スーパーマーケット業界の概要

スーパーマーケットは「食品」と「総合」に分類される

スーパーマーケットは販売する商品によって分類されています。食料品や関連する日用品のみを取り扱う「食品スーパー」と、食料品・衣料品・日用住居品全てを扱う「総合スーパー」に分類されることが多いです。

市場規模は約23兆円で45万人以上が働く

総合スーパーを含めた日本のスーパーマーケットの市場規模は、どれくらいなのでしょうか。新日本スーパーマーケット協会が毎年発行している「スーパーマーケット白書」によると、2013年度のスーパーマーケット売上高は約23兆円でした。また、日本スーパーマーケット協会の調査によると、従業員数は45万人であり、かなり大きな規模であることがわかります。

どんな企業があるのか知ることも一つの選択

まずはどんな業界があり、業界ごとにどんな特徴があるのか知るのも一つの手です。自分の求めている企業の特性を知ることで職業選択の幅も広げることができるでしょう。業界マップでは、就活生に人気の高い21業界200社以上の情報を一気に読むことができます。この機会に無料でダウンロードし、業界理解に役立てましょう。

総合スーパーのシェアは大手企業が中心なのか

売上高上位50社で総売上高の約半数を占める

2013年の「スーパーマーケット白書」によると、2012年のスーパーマーケット業界における総売上に対し、売上高上位50社のシェアは約51%と、かなり高い割合を占めました。2007年の調査と比べ、シェアが2%も増加したのです。

売上高上位20社だけでも約40%のシェアを誇る

2015年の「スーパーマーケット白書」によると、2013年の総売上高におけるシェアは、上位20社だけで約40%を占めていました。この上位20社には「イオン」や「イトーヨーカ堂」のほか、「ダイエー」や「ユニー」など、総合スーパーが含まれています。大手企業による業界の寡占化が進んでいることが、うかがえるでしょう。

イオンとイトーヨーカ堂の2強は全体の14%のシェア

日本のスーパーマーケット業界のシェアは、総合スーパーの「イオン」と「イトーヨーカ堂」の2強だといえるでしょう。「スーパーマーケット白書」によると、2013年度の売上はイオンが約2兆円、イトーヨーカ堂は約1兆3千億円を記録しました。2社だけで約14%のシェアを占めているのです。このように、日本のスーパーマーケット業界は、総合スーパーのシェアが著しく高いことがわかります。

総合スーパー・スーパーマーケット業界の課題

SPA型衣料品店の好調で衣料品の売上ダウン

高いシェアを誇る総合スーパーですが、どのような課題を抱えているのでしょうか。経済産業省の調査ITmediaによると、総合スーパーの主力商品のひとつである、衣料品の売上が軒並み減少しています。原因は、SPA(自社生産自社販売)の店舗や専門店に客足を奪われているためです。この部分が一番の課題として挙げられるでしょう。

コト消費の進行で総合スーパー離れが起こっている

2つ目の課題は、総合スーパー離れが加速していることです。1990年代前半までの消費行動は「モノ消費」と呼ばれ、商品を出せば出すだけ売上が増える状況でした。しかし、必需品が多くの人に行き渡ったことと、価値観の多様化によって、目的の商品を必要な時に購入する「コト消費」へ消費行動が変化してきています。その結果「薄く広い品揃え」が特徴だった総合スーパーでは、需要に応えられなくなり、専門店やコンビニなどに客足を奪われているのです。

総合スーパー大手各社は軒並み赤字や減益を記録

上記の2つの課題の影響を受けて、総合スーパーの大手各社は赤字や減益を記録しています。これも課題として挙げられるでしょう。J-CASTニュースの記事によると、2014年の決算でイオンやイトーヨーカ堂が、相次いで赤字を記録しました。イトーヨーカ堂のセグメント情報をみると、セブン&アイホールディングス全体の収益では黒字を計上しているものの、総合スーパー事業に限定すると赤字もしくは黒字幅の少ない状況が続いています。

不採算店舗の閉店ラッシュが続く

不採算店舗の整理も課題の1つです。東洋経済オンラインによると、イトーヨーカ堂はここ数年続く営業赤字の改善を図るため、不採算店舗の閉店を決定しました。ダイエーやユニーなど、他の総合スーパーでも不採算店舗の閉店を実施しています。採算の取れない店舗で赤字営業を続けるのではなく、売上が好調な店舗に投資を集中させて収益の確保に努めているのです。

総合スーパー・スーパーマーケット業界の将来性や今後の動向

売上好調な食料品のプライベートブランド化で利益確保

総合スーパーを含む、スーパーマーケット業界の動向や将来性などについてみていきましょう。業界第1位のイオンは、プライベートブランドを推進したことで、業績を回復させることに成功しました。プライベートブランドは、ナショナルブランド商品よりも粗利率が5~10%ほど上乗せされているため、売れれば売れるほど収益をアップさせることができます。今後はナショナルブランド商品との併売を図りつつ、プライベートブランド商品の更なる販売が促進されるでしょう。

大型モールか食料品に特化した店舗に集約される可能性

総合スーパーの運営形態は、今後大きく変化するでしょう。1つの可能性として、大型モールや食料品に特化した店舗に集約されるかもしれません。東洋経済オンラインによると、業界第2位のイトーヨーカ堂は、売上が好調な食料品にフォーカスを絞った、「食品館」と呼ばれる店舗の出店を進めます。一方、業界第1位のイオンは、地方やベッドダウンなどの地域には大型モールを出店し、コト消費に対応することで売り上げの維持を図ろうとしているのです。

ネットを活用したオムニチャネル展開の活性化

今後は、オムニチャネル展開が活発化していくでしょう。インターネットを利用した買い物が定着する中、オムニチャネル展開が顧客を確保するための起爆剤となるのです。オムニチャネルとは、複数の媒体や手段を用いて商品を購入することを指します。この仕組みが定着すれば、実在店舗でネットのみで販売されている商品を購入したり、デパート限定の商品を系列の総合スーパーで購入したりすることが可能となるでしょう。より幅広い購入手段を用いることで、売上高の拡大が期待できます。

出店地域のニーズに密着した店舗展開でリピーター確保

出店地域のニーズに合わせた店舗展開も、将来性として重要なポイントとなるでしょう。産経ニュースによると、地産地消の食料品や、その地域に根付いた文化に合わせた商品を販売するスーパーが、好調な売上を記録しています。リピーターを確保するには、「全国各地どこでも同じものを購入できること」をよしとするのではなく、「各地の需要に合わせた売場づくり」をおこなうことが求められているのです。

総合スーパーを志望する就活生の声はコチラ!

最後に就活生の方が総合スーパー業界を決めた理由などについて確かめましょう。キャリアパーク編集部が独自にアンケートを行い、学生たちの生の声を集め、代表的な声をまとめました。

質問:あなたは志望業界・職種をどのようにして決めましたか?また、それに決めた理由とあなたが選ぶ際に重視するポイントを教えてください。

就活生の回答

自分が今の志望業界や職種を決めるために一番軸になったのが「興味のある分野かどうか」です。どんなに有名な企業であっても、自分が興味を持っていなければ、仕事に対するやりがいを感じられないと思うからです。また、もうひとつ有効だったのは「適性検査で一致しているかどうか」です。自主的に適性検査を受けて出てきた性格や考え方から、自分が興味を持っている業界のどの仕事とリンクするか、絞り込みをするときに役立ちました。この2つのポイントによって絞り込みをした結果、小売業界の総合スーパー事業に目星をつけることができ、早い段階で対策を打つことができました。

上記は就活生から取得したアンケート回答をもとに、編集部で表記や表現などを一部調整のうえ、記載しております。

総合スーパーのシェアは大手企業の寡占状態が年々増している

日本のスーパーマーケット市場は、売上高上位のスーパーがシェアを徐々に拡大しています。特にイオンやイトーヨーカ堂の2社だけで、14%のシェアを記録しているのです。多くのシェアを占める総合スーパーですが、稼ぎ頭だった衣料品の売上低下やコト消費の進行で経営が悪化しています。今後は、プライベートブランド商品の拡大や地域ニーズへの対応、オムニチャネル展開によるネットとの融合などで、生き残りを図ることが求められるでしょう。

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