2019年01月11日(金) 更新

海外転勤が多い企業の特徴と3つの心得|海外勤務する際に知るべきメリット・デメリット

グローバル化が進む企業は海外転勤が多い印象を持たれる

キャリアパーク会員の就活生を対象に「海外転勤が多い企業の特徴として何が挙げられると思いますか?」というアンケートを実施しました。まずは回答の一部をご覧ください。

就活生の回答

  • 様々な経験を得られる
  • 業界大手のメーカー
  • グローバル展開
  • 海外シェアを伸ばそうとしている
  • 海外事業に積極的

■調査方法:キャリアパーク会員へのダイレクトメール
■調査日時:2017年3月7日
■調査元:ポート株式会社
■調査対象者:キャリアパーク会員の就活生
■質問内容:「海外転勤が多い企業の特徴として何が挙げられると思いますか?」

就活生にとって海外転勤が多い企業は、業界の大手メーカーでありグローバル化が進んでいるという印象があるようです。海外に転勤する企業であれば、日本では体験できないような「様々な経験を得られる」ため、グローバル化が進んでいる会社に就職したいと考えている就活生もいるのではないでしょうか。ここでは、海外への転勤が多い業界や企業の特徴についてご紹介します。

海外転勤が多い企業の特徴

製造関連業や商事は海外勤務者の多さが目立つ

グローバル化が進み、日本企業の多くが海外進出しています。そんな中でもどのような企業や業種で日本人の海外勤務者が多いのか、東洋経済オンラインの記事から、上位15社のランキングを紹介します。

海外勤務者の多い企業ランキングトップ15

東洋経済オンラインより。2017年2月時点。

  • 1位 トヨタ自動車
  • 2位 デンソー
  • 3位 三菱商事
  • 4位 ソニー
  • 5位 三井物産
  • 6位 住友商事
  • 7位 三井住友銀行
  • 8位 キヤノン
  • 9位 三菱電機
  • 10位 丸紅
  • 11位 豊田通商
  • 12位 伊藤忠商事
  • 13位 JETRO(日本貿易振興機構)
  • 14位 シャープ
  • 15位 矢崎総業

ランキングを見てわかることは、「製造関連業や商事は海外勤務者が多い」点です。製造関連業は、海外に生産拠点を構えながら商品を展開しており、製造と販売両方で海外勤務が多いといえます。また、商事(卸売)は世界各地の様々な商品を取引していることから、橋渡し役として多くの国に、日本人社員を派遣しているようです。これらの業種を希望される就活生の皆さんは、海外勤務の可能性があることを、頭に入れておいたほうがいいかもしれません。

海外転勤が多い企業でも部署によって差がある

海外転勤が多い企業でも、部署によってその可能性に差があります。海外生産が多い技術系の社員などは、海外勤務となることが考えられます。ただし、幹部候補など重要なポストに就く可能性がある社員は、国内勤務だけというケースもあるでしょう。

海外転勤が多くなってきた企業や業界

海外事業に意欲的な企業や業界は製造・商社だけではない

商社や製造関連業など、70~80年代から海外進出が進んでいる企業もいますが、グローバル化の進行に伴い、それ以外の産業でも社員を海外転勤させるケースが増えています。以下は転職サイトのdodaに掲載されている海外勤務の多い職業ランキングです。

海外勤務の多い職業トップ10

  • 1位 ITコンサルタント
  • 2位 翻訳・通訳・貿易事務
  • 3位 スーパーバイザー
  • 4位 購買(企画・管理)
  • 5位 マーケティング・リサーチ
  • 6位 IT・インターネット営業
  • 7位 投資銀行・ファンドマネジャー
  • 8位 商社営業
  • 9位 経営企画/事業企画
  • 10位 テクニカルサポート(システム系)

海外勤務者が増えている業界①:マーケティング業

先程のランキングの中で紹介した職種の中から、特に海外勤務者の増えている業界を3つ紹介します。まず最初に挙げられるのが、5位に入った「マーケティング業」です。グローバル化の進行に伴い、製造関連業などでは海外で商品を販売する際のマーケット調査が求められています。
その際、専門性の高い詳細な分析ができるマーケティング業者が重宝されることから、マーケターを中心に海外転勤する傾向があるようです。

海外勤務者が増えている業界②:小売・サービス業

海外勤務者が増えている業界として次に紹介するのは、ランキングの3位にスーパーバイザーが入った「小売・サービス業」です。スーパーバイザーとは、本部の方針や取組みを指導・監督する役割をいいます。
小売り・サービス業は、コンビニや飲食店を中心に海外進出が進んでいます。そんな中、日本流のサービス技術を指導したり、ブランドロイヤリティを維持した店舗・商品開発をおこなう社員が、スーパーバイザーとして海外転勤になるようです。また、食材などの原料を仕入れ交渉するバイヤーも、生産地に派遣されるケースがあります。

海外勤務者が増えている業界③:IT・情報関連産業

3つ目に紹介するのは、1位や6位、10位に関連する職種が入った「IT・情報関連産業」です。海外進出した日本企業のシステム構築をおこなうITコンサルタントや、そのシステムを保守点検するエンジニアなどを中心に、海外転勤するケースが増えています。遠隔診療や教育など、インターネットを活用したIoT事業が推進されている現在、それらの技術開発をおこなう社員も、海外転勤となるケースがあるようです。

海外転勤して働くことへのメリット3つ

メリット①:待遇面の良さ

ここからは、海外転勤して働くことへのメリットを紹介します。まず挙げられるのが「待遇面の良さ」です。異国の地で0から生活基盤を整える必要があるため、企業側も住宅手当や税金保障など、待遇面をかなり良くしてくれます。発展途上国での勤務だと、物価が安いことも相まって比較的高級な住宅に住めるケースもあるようです。

メリット②:キャリアアップにつながる

続いて考えられるメリットとして、「キャリアアップにつながる」ことも挙げられます。海外転勤は、語学力やビジネス能力に定評がある人が選ばれる傾向です。そのため、海外勤務を続けた社員が日本での活動に復帰した際は、ある程度重要なポストを任されるでしょう。海外勤務はビジネススキルはもちろん、多言語のコミュニケーションスキルも獲得できるチャンスであるため、しっかりと取り組めば評価されやすいのです。

メリット③:幅広い視野でビジネスができる

3つ目のメリットは、「幅広い視野でビジネスができる」点です。日本国内での勤務だと、どうしても日本流の常識やマナーに基づいたビジネスしか身につきません。一方、海外での勤務は、国際的な取引のルールやビジネス活動の取組内容を、主体的に学べます。よりグローバルな視野を得ることで、事業展開を導く役割を果たせるでしょう。

海外転勤して働くことへのデメリット3つ

デメリット①:希望する地域で働けるわけではない

海外転勤にはメリットはもちろん、デメリットもいくつか存在します。まず挙げられるのが、「希望した地域で働けるわけではない」点です。エン・ジャパンが海外勤務経験者を対象に実施したアンケートを見ると、アジアやヨーロッパ、アメリカだけではなく、アフリカや中東など世界各地に海外派遣されていることがわかります。
比較的住みやすい地域への転勤を望む人も多いのですが、最終的な判断は会社次第です。思い描いた地域での仕事や生活ができないことも、覚悟する必要があるでしょう。

デメリット②:仕事量が非常に多い

2つ目のデメリットは、「仕事量が非常に多い」点です。中小企業が海外進出した場合、駐在する日本人社員はその人だけという場合も少なくありません。そういった状況に置かれると、現地のスタッフを動かすのはもちろん、本社とのやり取りや各取引先との交渉や技術指導など、多くの仕事を一手に任されることになります。日本国内で役職を経験したことのない社員が、海外転勤でいきなりその地域の管轄を任されることもあるでしょう。
考え方によっては、2つめや3つ目のメリットに繋がる状況ではありますが、実際に勤務しているうちはデメリットの部分ばかりをとらえてしまいがちです。

デメリット③:コミュニケーションが取りづらい

3つ目のデメリットは、「コミュニケーションが取りづらい」点です。海外でビジネスをする際の公用語は、現地の言葉以外だと英語が中心になります。基本的に日本語が通じない地域で仕事をするため、英語力が身についていないとコミュニケーションが円滑に進みません。英語が不得意なまま海外転勤することになった場合、日本人には不慣れなボディランゲージでのやりとりが求められる可能性もあることを、意識しましょう。

海外転勤を成功させるために必要な心得

心得①:日本での生活レベルが世界標準だとは思わない

海外転勤を成功させるために必要な心得を3つ紹介します。1つ目は、「日本での生活レベルが世界標準だとは思わない」ことです。日本での生活が染みついているために、海外のインフラ事情の差に動揺する人も少なくありません。発展途上国だけの話ではなく、先進国と呼ばれる地域でも水道水が硬水で体が受け付けなかったり、テロなどに脅かされたりすることもあるでしょう。
「郷に入っては郷に従え」とのことわざがあるように、その国の生活環境を受け入れようとする姿勢を、持たなければなりません。海外勤務するうえで最低限押さえておきたい心得です。

心得②:どんなに忙しくても明るさが大切

2つ目の心得は、「どんなに忙しくても明るさが大切」です。上記で紹介した2番目のデメリットにもあるように、規模の小さい事務所だと自分だけが日本人社員なんてこともあるでしょう。また、日本人社員が複数人いたとしても、それぞれが忙しいのは言うまでもありません。忙しい日々が続くと、どうしても気持ちが落ち込んでしまうときがあります。しかし、その様子を現地のスタッフに見られると、不安に思われてしまいます。そのため、仕事中は基本的に明るい気分で仕事に臨みましょう。
もちろん、ずっと明るい気分で働くのにも限界があるので、プライベートな時間は仕事のことを一旦忘れて休息を取ってください。

心得③:一企業人ではなく日本代表の1人だと意識する

3つ目の心得は、「一企業人ではなく日本代表の1人だと意識する」です。派遣される地域によっては日本企業が少なく、滞在する日本人も少ないところもあるかもしれません。そうすると、現地に住む人がイメージする日本人が、その社員ということに繋がるでしょう。少しでも対応を間違えると、企業だけではなく日本全体のイメージを低下させるきっかけになるため、気をつける必要があります。
プレッシャーは大きい分、しっかりと実績を残せばやりがいも感じられるはずです。これらの心得を持って仕事に取り組めば、海外転勤も成功に導けるでしょう。

海外転勤が多い企業はトヨタなどの製造業!日本代表の一員と思って取り組もう

ここまで、海外転勤の多い企業や業種、心得などを見てきました。トヨタ自動車などの製造関連業や、三井物産などの商事は海外転勤が多いです。グローバル化の進行で、マーケティング業や小売・サービス業、IT・情報関連産業なども海外に社員を派遣するケースが増えています。
そんな海外派遣にはメリットとデメリットがあり、メリットには「待遇の良さ・キャリアアップ・幅広い視野の獲得」、デメリットには「希望地域外の勤務・仕事量の多さ・コミュニケーションの取りづらさ」が挙げられます。それらを踏まえた上で必要な心得として、「生活レベルに対する認識・明るい気分の維持・日本人代表としての行動」を押さえておきましょう。

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