2018年08月03日(金) 更新

【飲料業界の現状】メーカーのシェアTOP10と今後の課題・将来性

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この記事の監修者

キャリアアドバイザー

赤塩 勇太

大学を卒業後、新卒で採用コンサルティング会社に入社。キャリアアドバイザーとして、1,000名以上の就活生に対してキャリアセミナー、面談を実施。その後、採用コンサルタントとしてクライアントの採用課題の解決に従事。法人・求職者双方の目線から、適切なアドバイスを提供している。

飲料業界の業界研究では現状把握をする

飲料業界は、就活市場で非常に人気の高い業界です。その理由は、身近だからの一言に尽きるといえます。まずは、飲料業界の現状把握に努めましょう。飲料業界の売上高は、現在上昇していますが、多数のメーカーがひしめき、少子高齢化に伴い縮小する市場です。飲料業界は、すでに成熟した市場で国内は飽和状態といえるでしょう。業務提携や経営統合も多く、今後の動向が注目されている業界でもあります。大手飲料メーカーは、いわゆるトクホ商品で好調ですが、値崩れしにくいため、今後も各社の商品開発力などが問われそうです。

大手飲料メーカーの売上で好調だったのはトクホ商品

大手飲料メーカーの現状の動向については、ネットニュースや本などで常に新しい情報が発信されています。近年の飲料メーカーでは、消費者の健康意識が向上しているのが特徴です。健康意識の向上を背景に、お茶やミネラルウォーター、特定保健用食品(トクホ)飲料、野菜系飲料が好調に売上を伸ばしています。

飲料メーカーの炭酸飲料は減少傾向にある

トクホや低下カロリー飲料代わって、コーラやサイダーといった炭酸飲料は減少傾向にあります。また、コーヒー飲料は堅調に推移し、味にこだわった商品が売れています。大手飲料メーカーでは、高級感の高いコーヒーに需要が集まっているようです。

酒類市場が縮小しても海外展開により収益向上の予想

トクホや低カロリー、低糖類タイプの飲料が好調な傾向は、今後も続くと予想されています。少子化や若者の飲酒離れ、健康志向の高まりなどによって、国内酒類市場の縮小が背景にあるでしょう。しかし、ビール大手飲料メーカーによる飲料業界を含めた業容拡大と、海外展開の強化による収益向上が今後も続くことが予測されています。

サントリーがグローバルに活躍しているワケとは?

特に海外展開で成功している企業といえばサントリーです。このサントリーのES・面接を突破する業界研究マニュアルでは、日本発の企業でありながらグローバルに活躍できる秘密や、サントリーに内定した先輩のESなどを読むことができます。サントリーのみならず、飲料業界を目指すならば、業界全体の動向をしっかりと掴んでおくとよいでしょう。

飲料業界の販売シェアトップ10

業界動向サーチで調査された、清涼飲料の販売シェアの順位を紹介します。

清涼飲料水の販売シェア

①コカ・コーラグループ…27.6%
②サントリー食品インターナショナル…20.5%
③アサヒ飲料…12.9%
④伊藤園…11.0%
⑤キリンビバレッジ…10.5%
⑥ダイドードリンコ…3.1%
⑦大塚ホールディングス…3.0%
⑧カゴメ…2.3%
⑨ポッカサッポロフード&ビバレッジ…2.3%
⑩JT…1.6%

飲料業界のシェアは大手飲料メーカーが占めている

上記のように、日本の飲料業界のシェアの順位を見ると、大手メーカーが占めています。国内の飲料市場は人口が減少しているのにも関わらず、大手メーカーが占めているため事業撤退する飲料メーカーもありました。

上位二社は統合や買収で業績を伸ばしている

飲料業界の業績上位企業を見てみると、ほとんど大手の企業が占めていることがわかります。その中でも更に上位は酒の製造・販売もしているメーカーが多くなっています。日本の人口が減少する中で、競合企業間の競争はますます激しさを増しています。その中でも、同業者同士の企業合併や業務提携、経営統合が増えてきています。
例えば日本コカ・コーラは今まではイーストジャパンとウエストジャパンに分かれていましたが、経営を統合し一つの会社として現在の体制になりました。また、サントリーはJT(日本たばこ産業)の自販機部門を買収して、その後売上を伸ばしています。
そして、アサヒ飲料はカルピスの国内飲料事業と営業部門を移管統合しています。その際に、アサヒ飲料の社長にカルピス側の社長が就任するというサプライズ人事も話題となりました。上位二社である、コカ・コーラとサントリーはこのように経営の統合や提携が目立ち、更に業績を伸ばしています。

IR情報から見る企業情報

コカ・コーライーストジャパン

コカ・コーライーストジャパン

• 住所:〒107-0052 東京都港区赤坂6-1-20
• 電話番号:03-5575-3749
• 代表者名:C.ドラガン
• 設立:2001/06/29
• 市場:東証1部
• 従業員数:4,390人
• 平均年齢:41.5歳
• 平均年収:6,660千円

サントリー食品インターナショナル

サントリー食品インターナショナル

• 住所:〒104-0031 東京都中央区京橋3-1-1
• 電話番号:03-3275-7310
• 代表者名:小郷 三朗
• 設立:2009/01/23
• 市場:東証1部
• 従業員数:503人
• 平均年齢:39.1歳
• 平均年収:9,820千円

アサヒ飲料

アサヒ飲料

• 住所:〒130-8602 東京都墨田区吾妻橋1-23-1
• 電話番号:03-5608-5331
• 代表者名:岡田 正昭
• 設立:1982/03/30
• 市場:東証
• 従業員数:1,466人
• 平均年齢:38.1歳
• 平均年収:6,740千円

伊藤園

伊藤園

• 住所:〒151-8550 東京都渋谷区本町3-47-10
• 電話番号:03-5371-7111
• 代表者名:本庄 大介
• 設立:1966/08/22
• 市場:東証1部
• 従業員数:5,340人
• 平均年齢:36.7歳
• 平均年収:5,450千円

キリンホールディングス

キリンホールディングス

• 住所:〒164-0001 東京都中野区中野4-10-2
• 電話番号:03-6837-7000
• 代表者名:磯崎 功典
• 設立:1907/02/23
• 市場:東証1部,名証1部,札幌,福岡
• 従業員数:19人
• 平均年齢:40.1歳
• 平均年収:10,130千円

ダイドードリンコ

ダイドードリンコ

• 住所:〒530-0005 大阪市北区中之島2-2-7
• 電話番号:06-6222-2611
• 代表者名:高松 富也
• 設立:1975/01/27
• 市場:東証1部
• 従業員数:684人
• 平均年齢:43.4歳
• 平均年収:6,480千円

大塚ホールディングス

大塚ホールディングス

• 住所:〒108-8241 東京都港区港南2-16-4
• 電話番号:03-6717-1410
• 代表者名:樋口 達夫
• 設立:2008/07/08
• 市場:東証1部
• 従業員数:90人
• 平均年齢:45.1歳
• 平均年収:11,150千円

カゴメ

カゴメ

• 住所:〒460-0003 名古屋市中区錦3-14-15
• 電話番号:052-951-3571
• 代表者名:寺田 直行
• 設立:1949/08/01
• 市場:東証1部,名証1部
• 従業員数:1,641人
• 平均年齢:40.8歳
• 平均年収:6,980千円

サッポロホールディングス

サッポロホールディングス

• 住所:〒150-8522 東京都渋谷区恵比寿4-20-1
• 電話番号:03-6859-2303
• 代表者名:上條 努
• 設立:1949/09/01
• 市場:東証1部,札幌
• 従業員数:117人
• 平均年齢:47.0歳
• 平均年収:8,900千円

人口減少により大手飲料メーカーは課題を抱えている

飲料業界の国内市場は成熟しています。そのため2000年以降、年平均成長率はマイナスで推移しているのです。人口減少による国内市場の縮小など深刻な問題を抱えるなかで、活路を求めているといえるでしょう。

近年の飲料業界では統合や買収が相次いだ

近年、飲料業界の統合や買収が相次ぎました。たとえば、伊藤園によるヨーグルト製品のチチヤス乳業とタリーズの買収などです。他にも、サッポロホールディングスは、ポッカコーポレーション買収し経営統合しました。フランス食品大手ダノンは、乳酸菌飲料首位であるヤクルトに対する出資比率を、20%から28%に引き上げました。

海外メーカーとの提携によって事業拡大している企業もある

中には、海外展開に力を入れている大手飲料メーカーもあります。大手飲料メーカーのキリンは、エースコックベトナムと提携し、ミルク系飲料や緑茶飲料を発売しました。キリンとエースコックの提携会社は、キリンの物流コスト削減に役立っています。そして生産コストの削減が可能になり、成功の可能性を高めたと言えるでしょう。また、大手飲料メーカーのサントリーは、ペプシコーラとの合併会社をベトナムに設立しました。合併によって、食品と飲料事業の拡大を計画しています。

消費者の要望を取り入れる必要がある

メーカーに求められる力は、消費者の要望を取り入れられるかどうかという力でしょう。顧客のニーズがないと物は売れません。現在は、ビックデータや人工知能の発達などの技術革新で、消費者の要望が表面化されるようになりました。一方で、現代はビッグヒットの商品が出現しにくく、消費者の嗜好の変化も早く、対応力も問われます。くわえて、大手の飲料メーカーであれば、広告や販売などで、消費者の購買意欲に働きかける訴求力も求められます。

消費者の嗜好の変化や多様性に対応できていない

飲料業界全体の売上が横ばいに推移しているのはなぜなのでしょうか。飲料業界に限らず食品業界についても言えることですが、売上が伸びない原因の一つには消費者の嗜好が変化していることと、好みが多様化していることが挙げられます。食べ物や飲み物が溢れている現代は、人々はたくさんの種類の商品から自分の好みの商品を選びたい、という欲求があるのです。
また歴史のある人気商品については、基本の味は変わらずにアレンジを加えているものやパッケージも新たに洗練されたものについては相変わらず人気を維持しているのです。伝統を守りながらも新しいチャレンジや、現代のニーズにあった進化が求められていると言えるのではないでしょうか。つまりヒット商品であれ、消費者が新たに求めているニーズに答えなければいけないという現状なのです。

缶コーヒーの売上げ低迷

人々の飲料水の趣向はここ十数年で大きく変わってきています。従来は大人の男性を中心に需要が大きかった缶コーヒーは缶の商品自体のニーズが減ったことや、よりコーヒーの本格志向が強くなったため、売上が大きく減少し現在も低迷しています。そして大きな社会的なブームにもなったコンビニエンスストアのドリップコーヒーの出現も、大きな変化の原因のひとつと言われています。
コンビニエンスストアのコーヒーは、日本人のコーヒーに対する本格志向とカフェブームも加わり、現在も大きな売り上げを維持しています。そして各コンビニエンスストアは、特徴を出した商品を販売しているため、チェーン店同志の競争もより激しさを増しています。このように缶コーヒーの需要は減っていますが、コーヒーという飲み物に関しては日本国内の需要は益々高まってきているのです。
今後、飲料業界がこの部門で売り上げを回復するためには、各企業の開発担当者の広い視野や、クオリティーが高く他にはない独自性の商品を生み出すという努力が必要となるでしょう。就職活動において、この業界を志望する就活生はこのような問題点を把握し、業界の将来についての自分なりの意見などを持っておくと、採用時に評価が高くなる可能性が高くなります。

飲酒量の減少

若い人がお酒をあまり飲まなくなったという話をよく耳にします。3割超の若年層が、ほとんどお酒を飲まないという統計もありました。さまざまな酒種がありますが、飲酒量の減少が顕著なのは、圧倒的にビールです。一方、 ある調査によるシニア世代の飲酒量を見ると、毎日飲酒する人は約40%と、実に高い数値でした。そのような状況の中、各社は、低カロリー志向や清涼感重視志向といった消費者の動向によって、商品を展開してきました。全体の飲酒量が減少する中で、各社は知恵を絞っています。若い人の間で、最近は、飲み会への参加は減少しているけれど、「家飲み・宅飲み」が増えていると言います。また、現状を鑑みて、飲料以外の事業展開や海外進出に活路を見出そうしているようです。

飲料以外の事業展開が鍵

最近、飲料メーカーが健康食品をPRするテレビコマーシャルを目にすることが多くなったと思いませんか。飲料メーカーは、飲酒量が減少する中で、必然的に飲料以外の事業を積極的に行っている印象を受けます。飲料メーカーの技術を活かした飲食以外の事業展開が鍵を握っているのかもしれません。お茶で有名な飲料メーカーが、ヨーグルトなどを製造するメーカーを買収したり、豆乳飲料のメーカーが、豆乳の加工食品を作るなど枚挙にいとまがありません。

飲料以外の事業を展開

飲料メーカーが、積極的に実施している飲料以外の事業展開にはどのようなものがあるのでしょうか。健康志向の高まりを意識して、加工食品やデザートなど飲料以外の用途提案を増やしているようです。特に目立つのは少子高齢化ということもあり、健康食品への事業展開が多いような気がします。ビールであればビール酵母、ワインならポリフェノール、お茶ならカテキンなど成分に着目して、自社の技術力や開発力を活かした商品展開で各社知恵を絞っています。さらに、清涼飲料業界では新商品がなんと年間1,000は出ています。毎日のように、新商品が市場に出ても追いつかない計算です。現代は、ライフサイクルが非常に短いのが特徴です。市場の変化に対応できる、よりスピード感が求められ、各社は飲料以外の事業展開を迫られています。

海外進出を検討

何十年も前から海外に進出している飲料メーカーもありますが、これから益々海外への進出を検討する企業も増えていくでしょう。ビールメーカーなどは顕著な例ではないでしょうか。国内で圧倒的なシェア売り上げを保っていても、世界的にみたら売り上げが弱いのが日本の飲料業界の現状です。実際にある国内シェア1位の飲料メーカーは、世界ではなんと9位です。日本経済新聞社が実施した2016年の世界シェア調査では、対象57品目のうち、11品目で日本企業が首位でした。残念ながら、飲料メーカーはおろか食品メーカーも入っていません。日本の品質の高さは誰もが認めるところでしょう。さらなる顧客のニーズを捉えた海外進出により、飲料メーカーが活路を見出すのか注目です。

飲料業界の現状は業界研究に役立つ!課題を把握し解決策を見出そう

日本の人口は、年々減少傾向にあります。加えて若者の飲酒離れにより、今後も収益が減少すると言われています。しかし、大手飲料メーカーは活路を見出すために、統合や買収、海外展開に力を入れています。
紹介した順位の中で、飲料業界から撤退する大手飲料メーカーもありました。少なくとも今後の課題は、各大手飲料メーカーは活路を見出すかが課題といえます。大手飲料メーカーを目指す就活生は、ニュースにも注目しておくべきでしょう。

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キャリアアドバイザー|赤塩 勇太

有価証券報告書を活用しよう

業界や企業の動向を把握する手段として、有価証券報告書が非常に有用です。会計面に関する話が多く、一見するととっつきづらい面もありますが、各企業がマーケットの課題に対して、今後どのような戦略を立てているのかが、明らかにされているからです。ぜひ、有価証券報告書を読む癖づけをしてみましょう。

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