協和発酵キリンの選考情報で知るべき学歴（大学）の必要性と採用人数

協和発酵キリンの選考情報①：内容と流れについて

はじめに、選考情報として大まかな流れとそれぞれのステップについて説明しておきましょう。協和発酵キリンの2016年入社の選考の流れは職種により異なっていました。

研究職

【書類選考(本エントリー)】
・エントリーシート
・WEBテスト
・研究概要提出
↓
【会社説明会】
↓
【1次選考】
・グループディスカッション
↓
【2次選考】
・個人面接(プレゼン)
↓
【最終選考】
・役員面接
↓
【内々定】

開発職(モニター・統計解析担当者・ファーマコビジランス(医薬品安全性監視）担当)

【書類選考（本エントリー）】
・エントリーシート
・WEBテスト
↓
【会社説明会】
↓
【1次選考】
・グループディスカッション
↓
【2次選考】
・個人面接
↓
【最終選考】
・役員面接
↓
【内々定】

MR職(医薬情報担当者)

【書類選考(本エントリー)】
・エントリーシート
・WEBテスト
↓
【会社説明会】
↓
【1次選考】
・グループディスカッション
・現役MRとのグループ討議
↓
【2次選考】
・個人面接
・適性検査
↓
【最終選考】
・役員面接
↓
【内々定】

CS(コーポレートスタッフ)職(人事・法務・経理等)

【書類選考（本エントリー）】
・エントリーシート
・WEBテスト　↓
【会社説明会】
↓
【1次選考】
・グループディスカッション
↓
【2次選考】
・個人面接
・適性検査
↓
【最終選考】
・役員面接
↓
【内々定】

どの職種もまずはWEBエントリーが必要

協和発酵キリンの選考に参加するには、職種に関わらずWEBでのエントリーが必要です。その後エントリーシートなどの必要書類・課題を提出することで、本エントリーが完了します。書類選考が通過すれば面接などに進めることを選考情報として覚えておく必要があります。

選考では自分の思いの丈をぶつけることが大事

協和発酵キリンの選考における面接は、グループディスカッションを1回と数えると、基本的には3回です。選考の場では自分の思いの丈をしっかりとぶつけることが大事です。

面接において第一印象が与える影響は大きい

自己分析や業界・企業理解がどの程度できているかも、高評価を受けるために大切な要素です。今の時点で、あなたの面接力はどのくらいでしょうか？それを知るために活用したいのが「面接力診断」です。質問に答えることで、どのスキルが足りていないのかが一目でわかります。結果を参考にすることで、時間のない就活生も効率的に対策を進められます。無料でダウンロードできるので、気軽に試してみてくださいね。

協和発酵キリンの選考情報②：学歴(大学)について

選考情報の1つとして学歴も挙げられますが、協和発酵キリンで求められるのはどのようなものでしょうか。協和発酵キリンの募集要項も職種別に分かれています。MR職は4年制もしくは6年制大学以上を卒業・卒業見込みであれば全学部・全学科の方が応募可能です。研究職は大学院修士以上もしくは6年制大学を卒業・卒業見込みの医学・薬学系、農学・生物学系、理工・化学系専攻の方が応募できます。ドクターコース修了予定者専用の応募コースもあります。開発職は大学院修士以上もしくは6年制大学を卒業・卒業見込みの理系学部の専攻の方が応募できます。コーポレートスタッフ職は4年制もしくは6年制大学以上を卒業・卒業見込みであれば全学部・全学科の方が応募できますが、TOEIC635点以上相当の語学力も応募資格となります。

協和発酵キリンは男女問わずさまざまな大学出身者がいる

協和発酵キリンの選考情報として採用実績大学をみると東京大学、京都大学などの国公立大学から明治大学、東京農業大学、関西学院大学など私立大学まで全国各地から来た出身者がいることがわかります。技術者が多いことから、男性も多いイメージですがフェリス女学院大学、大妻女子大学などの女子大出身者もいるようです。

協和発酵キリンの選考情報③：採用人数と配属について

選考情報として気になる協和発酵キリンの採用人数ですが、2015年入社の予定では約100名を採用人数としていました。大きな景気変動がない限りはこの程度の採用人数で推移すると思われます。配属については職種別採用ですので、それぞれのキャリアパスを歩むことになります。

協和発酵キリンの採用での選考情報として職種によって必要な学歴(大学)は変わり100名程度の採用人数であることを知っておこう

就職活動をするにあたって、自分の志望する企業の選考情報や、企業に集まる就活生の学歴は気になるものです。それと同じくらい「いったい協和発酵キリンの採用の椅子はどれだけ用意されているのか」という採用人数も気になるものです。確かに学歴も採用人数も、受ける企業の選考情報の傾向として知っておいてもいいでしょう。