2018年08月30日(木) 更新

日本の家電メーカーの歴史と売上高【業界研究】

日本の家電メーカーは世界に誇る技術を持っている

日本の家電メーカーは世界に誇れる高い技術力を持っており、海外でも注目されている企業は多いです。日本製の家電は高品質で知られていて、国内だけではなく海外でも高く評価されています。家電メーカーの高い技術力に惹かれて志望する学生は多く、理系の研究職だけではなく文系の総合職を志望する人もたくさんいます。
家電は生活の中で身近にあるものですし、志望動機なども作成しやすく、就活を進めやすくはありますが、それでも業界、企業研究は徹底しておかなければなりません。メーカーは就活生に人気があり、その中でも家電メーカーの人気は高くなっています。家電メーカーの大手三社を目指す学生は多く、選考を突破するためにもそれぞれの違いを正しく理解しておきましょう。

家電メーカーに入社したいなら業界研究が必須

キャリアパークでは、電機メーカーを志望する学生のために業界研究マニュアルを用意しました。無料でダウンロードできる下記の資料は、日立製作所や三菱電機、パナソニックなど各社の特徴、電機業界の課題と展望、業績の推移なども掲載されています。「電機業界の注目トピックスが知りたい」「電機業界で働きたい」と考えている就活生は、必見です。パナソニック・日立製作所のような人気企業から内定を取りたいなら、早いうちから充実した業界研究をおこないましょう。

家電メーカーの歴史

家電メーカーが、世の中に誕生したのは19世紀のことです。この時期に、電球から始まり、様々な電化製品が発明されるようになりました。
日本の家電メーカーの歴史で最も注目するべき時期は、第二次世界大戦から少し経った後の高度経済成長です。多種多様な家電を大量生産し、国内外で販売しました。
この高度経済成長期は、間違いなく日本の家電メーカーの最盛期です。家電を大量生産することで安くて、当時の品質において素晴らしい製品を作り続けたことで、日本の経済成長を引っ張り上げました。
しかし、いい時期が続いた後には、遅かれ早かれ悪い時期も訪れます。日本の家電メーカーは時代の変化に流されるように国内外で厳しい立場に置かれるようになりました。

三種の神器や3C

三種の神器や3Cは、日本の戦後史で必ず取り扱われる題材の内の1つです。これらの出現によって、当時の人々の生活の在り方が、様変わりしました。また、言わずもがなではありますが、三種の神器が、白黒テレビ、洗濯機、冷蔵庫です。また、3Cは、カラーテレビ 、クーラー 、自動車を指します。
この三種の神器や3Cは、ただ生活用品として便利だから爆発的に売れたわけではありません。これらのアイテムを買い集めることが、当時の人々にとってステータスであり、世間の人々の目標になっていたためです。これらの製品を購入するために、必死に働き、お金が貯まったら、家電を購入するというサイクルが確立されていました。そういったサイクルが確立されているからこそ、家電メーカーも作れば売るという大量生産を繰り返し、企業や業界として成長し続けました。

経済成長と共に技術が向上した

家電メーカーは、三種の神器と3Cの時代を経て、業界そのもの自体が大きく成長しました。業界が大きくなるほど、参入する企業も増えます。企業が増加することで、業界内の競争も激化します。業界そのものも成長し、企業間での競争が起きるほど、生き残りをかけて技術を向上させなければいけません。
三種の神器や3Cの時代では、技術を向上させて、新しい製品を作るほど、消費者がその製品を購入したがるという好循環の状態でした。現在で言えば、iPhoneなどで新しい機能を搭載した新バージョンが発売されれば、すぐに購入するような購買意欲の高い人が一定数いるのと同様です。
高度経済成長期では、家電に対して購買意欲の高さを持っている人がたくさんおり、あらゆる製品に目をつけていた時代です。消費者の購買意欲が高いことがわかっていれば、家電メーカーも益々新しい技術を用いた製品を作成出来ます。

現在はIT家電の普及が進んでいる

高度経済成長期が落ち着いてからは、家電が各家庭に行きわたり、技術も大きな進歩を見せなくなっていました。しかし、IT化の波が家電にも近づいていることで、家電メーカーも全く新しくなる可能性があります。
IT家電について考える前に、IoTという言葉を理解する必要があります。IoTとは、Internet of Thingsの略称です。この言葉が意味するのは、あらゆるモノにインターネットを繋げる技術のことです。
身近な例に、iPhoneが挙げられます。元々、電話でしかなかったモノにインターネットを利用できるようにすることで、私たちの生活を全く異なるものにしました。こういった生活の変化が、IT家電によってもたらされる可能性は大いに考えられます。別々に管理しなければいけなかった家電が、インターネットを通じて、一括で管理出来る日も遠くないでしょう。

東芝・三菱家電・日立は電気機器メーカー売上トップ10に入る

こちらはUlletの記事をもとにした、電気機器メーカーの売り上げランキングです。

売上ランキング

  • 第1位:日立製作所
  • 第2位:ソニー
  • 第3位:パナソニック
  • 第4位:東芝
  • 第5位:富士通
  • 第6位:三菱電機
  • 第7位:キヤノン
  • 第8位:日本電気
  • 第9位:シャープ
  • 第10位:リコー

大手総合家電3社と称される

売上ランキングを見ると、必ずしも上位3位を占めるわけではありませんが、東芝・三菱電機・日立の3社は、一般的に「総合電機3社」として説明されることが多いです。これは、報道などでも使われるものなので、かなり広く浸透している認識といえるでしょう。それでは、総合電機3社のそれぞれの特徴を比較しながら見ていきます。就職希望者は、是非参考にしてみてください。

ソニーやパナソニックも業績を上げている

家電メーカーの大手三社と言えば、日立・東芝・三菱電機ですが、ソニーやパナソニックも業績を上げており、注目を集めています。パナソニックは業績をV字回復し始めていますし、ソニーはさまざまな分野で事業を展開しています。大手三社に追随する勢いで業績を盛り返していますので、さまざまな企業に目を向けることが大切です。
家電メーカーとして有名なのは大手三社ですが、他にも優良企業はたくさんありますし、業績を伸ばしている企業も多くあります。また大手であっても必ずしも業績がいいとも限りません。それぞれの企業ごとに業績の推移を知っておくことも大切です。家電メーカーの選択肢はさまざまありますので、業界内を広く見渡して志望企業を決めていきましょう。

家電メーカーの大手三社:日立製作所

日立製作所

• 住所:〒100-8280 東京都千代田区丸の内1-6-6
• 電話番号:03-3258-1111
• 代表者名:東原 敏昭
• 設立:1920/02/01
• 市場:東証1部,名証1部
• 従業員数:37.353人
• 平均年齢:41.2歳
• 平均年収:8,680千円

最初の総合電機メーカーは日立製作所です。

日立は全世界に製造・販売拠点を広げる多国籍企業

日立製作所のグループは世界中にあり、通称「日立グループ」を形成しています。全世界に製造・販売拠点を広げる多国籍企業でもあり、売上の45%は日本国外からもたらされているのです。また、製品の技術が高いため、「技術の日立」と言われています。
☆日立は社内カンパニー制の導入や事業のスリム化が成功
日立製作所は2000年以降は経営不振に加え、2008年のリーマンショックや2011年に発生した東日本大震災などで苦しみました。しかし、社内カンパニー制の導入や不採算部門の売却、廃止、統合など事業のスリム化を続け、2014年度の決算では過去最高益を上げています。

日立が力を入れているプロジェクト

日立は様々な分野において多くのプロジェクトを計画・実行しています。例として、「日立の水プロジェクト」が挙げられます。モルディブでは水インフラの問題が急浮上し、水資源の確保が早急に求められました。そこで、モルディブにある企業“MWSC”の経営に参画し、海水淡水化装置の安定稼働を支えて、地元の人々の豊かな暮らしに貢献しています。 他にも、陽子線がん治療システムや風力発電システムの開発など、全ての日々との生活を支えるプロジェクトをおこなっています。

中小型液晶事業を分離・HDD事業を売却

中小型液晶事業を手掛けていた日立ですが、ソニーと東芝、産業革新機構を合わせた4社で「ジャパンディスプレイ」を設立し、事業の統合をおこないました。中小型液晶事業を分離したことによって、テレビ自社生産から事実上の撤退となりました。 また、HDD事業もおこなっていましたが、採算がとれない状況が続き、ついには事業を手放しました。

家電メーカーの大手三社:東芝

東芝

• 住所:〒105-8001 東京都港区芝浦1-1-1
• 電話番号:03-3457-4511
• 代表者名:綱川 智
• 設立:1904/06/25
• 市場:東証1部,名証1部
• 従業員数:36.601人
• 平均年齢:43.4歳
• 平均年収:8,270千円

3度目の不正会計問題

2016年の9月中間決算で、またもや東芝から悪いニュースが公表されました。それは「不正会計問題」。東芝のグループ子会社である「東芝EIコントロールシステム」で不正会計が発覚しました。担当者が10年以上にわたって、製品の製作コストが当初想定していた金額より上回った際に注文書や検収書などを偽造したいたようです。その計上されていた架空売上高は、約5億2000万円といわれています。東芝の不正会計問題は今回で3度目であり、管理銘柄(※)入りはなんとしてでも避けたいところでしょう。 再発防止を徹底してきた東芝の経営陣にとっては大きなダメージとなりました。
※上場廃止の基準に該当し得る企業は管理銘柄に指定される。上場廃止になると株の売買ができなくなるので、投資者たちに周知させて、売買をおこなわせる。

米原発施設建設で最大推定7000億円の損失

2016年歳末、会社の存続を左右する非常に大きな問題が発覚しました。東芝の米原発子会社であるウエスチングハウス(WH)が買収した、ストーン・アンド・ウェブスターン(S&W)が最大推定7000億円の赤字を隠していました。度重なる不正会計などの失態で失った信頼を取り戻そうと、海外も視野に入れた原発事業で復権を狙っていたが、その柱には爆弾が隠れていました。東芝の調査不足で赤字があることに気づけなかったようです。 あまりの損額の大きさに、「東芝の遂に倒産か」とまで言われています。

テレビの海外事業を縮小

東芝は海外にもテレビ事業を拡大していましたが、北米市場において厳しい価格競争やテレビ市場の伸長率が増加しなかったことが原因で、事業の見直しが求められました。そこで、北米テレビ事業に関しては、自社開発と販売をおこなうのを止め、台湾にあるコンパル・エレクトロニクス社に東芝ブランドを供与することを決定しました。 また、中国の大手家電企業と共同設立した液晶テレビ販売会社についても出資率を全体の3割にまで引き下げており、海外事業からの撤退に拍車がかかっています。

東芝は公共インフラでも業績を伸ばしている

公共インフラとよばれる水処理システムや放送システム、ビル施設のエレベーターや空調、産業システムの鉄道や車載用電池などを提供することで、安全・安心な社会の実現を目指しています。事例としては、凝集剤を一切使用しない無薬注ろ過システム、消費電力の大幅削減を可能にする“永久磁石同期電動機システム”などが挙げられます。 東芝によると、電力・社会インフラ部門の売上高は5年間継続して業績を伸ばしています。

家電メーカーの大手三社:三菱家電

三菱電機

• 住所:〒100-8310 東京都千代田区丸の内2-7-3
• 電話番号:03-3218-2111
• 代表者名:柵山 正樹
• 設立:1921/01/15
• 市場:東証1部
• 従業員数:34,058人
• 平均年齢:40.2歳
• 平均年収:7,980千円

続いて比較する総合電機メーカーは、三菱電機です。こちらも言わずと知れた大手総合電機メーカーでしょう。自宅に三菱電機の家電がある人も多いはずです。

三菱家電は海外売上比率が依然40%とグローバル展開を加速させている

三菱電機は、2000年代に大幅なリストラを断行しました。事業の選択と集中に取り組み、今では高収益体質になりました。この高収益体質を牽引しているのは、FA事業という産業用ロボット事業であり、海外に強いビジネスです。しかし、海外に強いビジネスを持っているにもかかわらず、海外売上比率が依然40%と、ライバルに比べ低い数字となっているので、グローバル展開を加速させています。

三菱家電の課題は「経営の軽量化」

強みはなといっても「世界中に張り巡らされた三菱電機ネットワーク」です。企業の認知度はもちろんのこと、海外に関連会社をたくさん所有しています。事業においても、私たちに身近な家電から宇宙開発まで実に幅広く展開しています。世界各地の情報をいち早く仕入れることができるため、グローバル規模で驚きや感動を伴った新しい製品を提供できるでしょう。一方で、大企業にはつきものの「経営の軽量化」は今後も課題です。

業務用モニターに強みを持っている

三菱電機は業務用モニターに強みを持っています。たとえば、三菱の業務用モニターは自動車販売店のショールームや飲食店、空港などに設置されています。どの事例でもイメージアップや空間演出、プロモーションを目的としており、インパクトを与えるアイキャッチに活用されているのです。モニターを設置することで、店舗のスマート化、販売促進が期待できるということもあり、非常に高い満足度を獲得しているといえるでしょう。

大手総合家電メーカーの特徴を比較

ここまで総合電機メーカーの企業研究として、大手総合電機メーカーである東芝・三菱・日立製作所について紹介しました。 次に、大手総合電機メーカーの特徴を比較していきます。それぞれが何に注力して、売上高にはどのくらいの差があるのかなど、就活の一環として参考にしてください。

キャリアパークの方でも独自に電機メーカー業界の動向を調査した資料を用意しておりますので、こちらも参考にしてみてください。この資料ではより詳細な各社の特徴や強み、業界の課題や展望を調査しています。

①事業の種類とセグメント別の構成比

東芝

  • ■電力・社会インフラ/34%
  • ■コミュニティ・ソリューション/23%
  • ■電子デバイス/26%
  • ■ライフスタイル/9%
  • ■その他/8%

三菱電機

  • ■重電システム/25%
  • ■産業メカトロニクス/26.2%
  • ■情報通信システム/11.1%
  • ■電子デバイス/4.2% 
  • ■家庭電器/19.5%
  • ■その他/14.0%

日立製作所

  • ■情報・通信システム/19%
  • ■電力システム/-%
  • ■社会・産業システム/21%
  • ■電子装置・システム/10%
  • ■建設機械/7%
  • ■高機能材料/14%
  • ■オートモティブシステム/9%
  • ■生活・エコシステム/6%
  • ■その他/11%
  • ■金融サービス/3%

セグメント別で数字を比較してみると、各企業の注力事業部門が一目瞭然です。

②売上高と営業キャッシュフロー

日立製作所

●東芝
■売上高:4.1兆円   ■営業キャッシュフロー:1,341億円

●三菱電機
■売上高:4.2兆円   ■営業キャッシュフロー: 3,659億円

●日立製作所
■売上高:9.1兆円   ■営業キャッシュフロー:6,295億円

総合的にみると、やはり業界1位の日立製作所は圧倒的です。

③家電業界シェア

※業界動向が公開しているデータ参考のもと作成

業界動向が平成25-26年度の家電に関わるシェア率を発表しました。

シェア率

■1位:日立製作所/14.3%
■4位:東芝/9.7%
■6位:三菱電機/6.0%

電機業界では切っても切れない家電のシェア率ですが、やはり日立製作所は圧倒的に強いです。そのほかに、ソニー、富士通、パナソニックが入っています。

④経営理念と事業戦略

東芝グループ経営理念

1.人を大切にします
2.豊かな価値を想像します
3.社会に貢献します
東芝グループ

三菱電機グループ企業理念

1.信頼
2. 品質
3. 技術研究
4. 貢献
5. 遵法
6. 環境
7. 発展
三菱電機グループ

日立グループ企業理念

優れた自主技術・製品の開発を通じて、社会に貢献する
日立グループ

企業理念を見ると、その企業ごとの違いが大きくあらわれています。どこに重点を置いているのかを把握すると、志望動機を考える際のヒントになるでしょう。

⑤教育制度

東芝グループ

東芝グループにおける研修制度には、共通のベースを築く「東芝人教育」や、キャリア段階に応じた知識・スキルを身に付ける「職能別研修」があります。この他にも研修制度は充実しており、12種類が用意されています。また、人材開発制度で大きなチャンスをものにすることもできます。
東芝グループ

三菱電機グループ

入社後3年間は「基礎的育成期間」として、先輩社員がマンツーマンで教育担当をしてくれます。ゆくゆくは課長研修・部長級研修をおこなうことができます。 またその過程はしっかり評価されるよう、支援制度も充実。「評価」「能力開発」「配属」のサイクルで、個人の能力を最大限に活かしています。
三菱電機グループ

日立グループ

入社1~2年目はOff-JT(全体集合など)とOJT(導入教育・実習など)を同時におこないます。3年目以降は、自分の役職にあわせた研修があります。自分の能力を最大限にのばし、日立人として活躍できるように全体では20種類もの研修が用意されています。
日立グループ

やはり、大手であるためどの企業も教育制度が万全です。企業のカラーを最大限引き出す教育研修が整っています。

家電メーカーの将来性

家電メーカーの将来性は、若干ですが危ういかもしれません。その一番大きな要因として、テレビ事業を相次いで大幅縮小していることが挙げられます。世界最大のテレビ市場である中国の景気減速が影響しているのでしょう。一方で、4Kテレビの需要は増加傾向にあります。各社4K対応製品の強化がテレビ市場の底上げにつながりますので、今後の動向に注目が必要です。

凋落が予想される

日本の家電メーカーは、厳しい表現をすれば、今後凋落していくことが予想されます。国内外で、事業規模は縮小し続けていくでしょう。企業は、永続的に続くと考えてしまいがちですが、人間と同じように寿命があることを忘れてはいけません。
特に、一時代を築いたような企業は、成功体験を忘れることが出来ずに時代の変化に適応しないまま時間だけが過ぎてしまうことがあります。まさに、日本の家電メーカーも過去の成功体験を捨てることが出来ないまま、大きな転換を出来ずに年数だけを重ねてしまった状態であると言えます。
しかし、IT家電というこ新しい変化が業界内で起きる可能性が残っているのも事実です。現状を受け入れて、新しい方針を打ち出すことが出来る家電メーカーの企業は、もう一度立ち直るかもしれないという期待もあります。日本の家電メーカーの技術は確かなものがあります。そのため、自分こそが日本の家電メーカーを復活させるという気概を持ち合わせることで、日本の家電メーカー復活の手助けが出来るかもしれません。

他国の家電メーカーとの競争が激化してくる

今後は他国の家電メーカーとの競争が激化してくることが予想されており、国内だけではなく国外との競争にも勝ち抜いていく必要があります。日本の技術力は世界でも高く評価されていますが、技術力が高い=商品が売れるとは限りません。商品が売れるためには品質や機能も大切ですが、価格も重要視しなければならず、安い商品を販売している国に競争力で劣ってしまうこともあります。
特に中国や韓国メーカーは安い商品を販売してくるため、価格競争では敵わないことも多いです。価格競争で勝つために安い商品を提供するのか、あるいは技術力を活かして高価でも高品質の商品を作るのかなどメーカによって対応はさまざまです。時代の流れや消費者のニーズに合わせて、商品展開を変えていくことが求められています。

復活には家電以外の分野に力を入れる必要がある

海外企業との競争に負けないために競争力を高めることも大切ですが、それだけではなく家電以外の分野に力を入れる必要もあります。これは家電が売れなくなってきているためであり、家電の販売数などは年々減少傾向にあります。家電が売れなくなっている理由はさまざまであり、海外メーカーに価格競争で敗れていることも理由のひとつです。
また高品質で壊れにくくなったことによって、購入数が減っていたり、未婚率が増えたことなども少なからず影響しています。未婚率の上昇によって家電も最小限のものしか必要なくなっていますし、少子化によってそもそもの購入人口も減っています。今後もさらに家電が売れなくなることが予想されていますので、他分野への進出が企業繁栄のカギを握っているでしょう。

家電メーカーは衰退が予想されているが今後他分野での進出で変化する

就活生向けの企業研究として、大手総合電機メーカーの東芝と三菱電機と日立の3社は欠かせません。それぞれの特徴や違いが、少しでも分かっていただけたかと思います。企業研究のコツは、これでもかというくらい、あちこちからさまざまな情報を集めることです。家電メーカーの将来性を把握した上で、就職活動をしましょう。

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