2018年10月11日(木) 更新

【旅行業界の現状と課題】仕事内容と将来性について

旅行業界とは?

学校行事である修学旅行や家族での旅行など、多くの人が旅行を経験したことがあるはずです。そのため、何となく旅行会社で行われている仕事に対するイメージも持ちやすいのではないでしょうか。
しかし、旅行業界について、正しく理解出来ていないまま、志望するのはいいことではありません。一口に旅行業界と言っても、仕事内容は様々です。旅行業界を志望する前に、企業としてどのような種類のものがあるのか把握しなければなりません。しっかり旅行業界のことを把握をしないと、実際に説明会に参加してみても、想像していた仕事と違うということに直面してしまう可能性があります。

旅行者のためにプラン作成や販売をする

そもそもの旅行という言葉の定義は、家を離れて他の土地へ行くことです。旅行会社では、こういった行為を希望している人たちに対して、快適な旅になるようなプランを作成し、販売を行うことを目的としています。
旅行が好きな人であれば、自分で1からすべての計画を作成し、移動手段や宿泊先を決めるのもお手の物かもしれません。しかし、普段からあまり旅行に慣れていない人からすると、準備として何をすればいいのか難しいと感じてしまいます。そういった要望に応じて、出発から帰宅までのパッケージツアーを作成することで、誰でも旅行を楽しむことが出来るようにしているのが、旅行会社です。また、移動手段や、宿泊先も旅行会社が一括で用意することで、価格を抑えることが出来るというメリットもあります。

旅行業と旅行業者代理業に分けられる

旅行業界では、旅行業と、旅行業者代理業の2種類の企業が存在しています。この2種類の企業で大きく役割が分けられるので、旅行業界を詳しく理解するためにも、ぜひ知っておきましょう。
まず、旅行業とは先ほども紹介したような旅行を希望している人たちに向けて、パッケージツアーを作成するような企業を指します。それに対して、旅行業者代理業と呼ばれる企業は、旅行業に所属している企業が、作成したパッケージツアーなどを販売しています。
この2種類のどちらに属しているかによって、仕事内容も変化するので、旅行業界でどのような仕事をしたいのか明確にしておきましょう。また、旅行業界の中でも大きな企業であれば、この2種類の事業をどちらも行っている企業もあります。

全体だけでなく詳細も把握しておく

旅行業界が回復傾向にあることは分かりました。では、業界各社の業績はどうでしょうか。この旅行業界研究マニュアルには、各社の業績や将来展望について詳しく解説されています。現在の状況を企業ごとに理解しておくことで、旅行業界全体の動向をより深く理解することができます。

旅行業界の現状

旅行業界を取り巻く現状は、大きな変化が起きている段階にあります。2020年のオリンピックや、景気の変動、政府の観光立国を目指す動き、インターネットを利用した旅行向けサービスの発達などたくさんの要因を挙げることが出来ます。
旅行業界を志望する以上、今までの旅行業界のことを学ぶだけでは不十分です。現在の旅行業界が置かれている状況を正しく理解し、将来の流れを予測出来る人材が求められます。今後、旅行業界の変化を予測するためにも、現状の旅行業界を学んでおきましょう。

格安航空券が生まれる

飛行機が生まれておよそ100年あまりが経ち、移動手段としてとても身近なものになっています。飛行機が身近なものに成るに連れて、海外旅行も手軽に行けるようになり、国内でも飛行機が移動手段の選択肢に入るようになりました。
飛行機が移動手段として身近になったことで、生まれたのが格安航空券です。一昔前は、飛行機内で受ける機内サービスも含めての飛行機での旅でしたが、飛行機が身近になることで、そういった機内サービスを必ずしも受けたいというニーズも減少しました。また、移動手段の費用を少しでも減らして、旅行先でお金を使いたいと考る顧客が増えたことも起因します。
そういった顧客のニーズに加えて、燃料や機材といった技術的な進歩によるコスト削減や、航空会社の努力もあり、格安航空券が普及し始めたと考えられます。

外国人対応策が進む

2020年の東京オリンピックに向けて、外国人の旅行客を増やそうという動きが増えています。また、オリンピック終了後も、日本という国を今まで以上に観光国として発展させ、経済面を豊かにさせようという狙いも政府は持っています。
こういった背景からも、旅行業界では外国人対策が必須の動きになります。日本という海に囲まれた国としての立地条件や、言語の壁などは、観光立国を目指す上で乗り越えるべき課題です。日本では、まだまだ外国人旅行客を受け入れる対策は出来ていない現状があります。企業としても、そういった世間の流れを理解し、問題意識を持っている就活生には期待を持っています。ただ、企業の研究や業界の研究をするのではなく、企業や業界を取り巻く周辺の情報にまでアンテナを張ることが求められています。

国内旅行の需要が増える

外国人旅行客を増やすために、日本の観光地の魅力を発信する旅行会社や地方自治体が増えています。そういった動きが影響し、日本人も国内の観光地に改めて興味を持ち、国内旅行への需要も増えていくことが今後も予想されます。
格安航空券が、広く普及され始めたことも、国内旅行の需要を高める切っ掛けになっています。国内旅行で、飛行機を利用する顧客が少なかった中で、安く短い時間で移動できるようになることで新しい選択肢として、認知され始めています。移動手段を安く済ませることで、食事や宿泊施設にお金を回せるようになるなど、旅行の楽しみ方に幅が出来ているのも、国内旅行の良さを再確認させることに繋がっています。
旅行会社としても、顧客が持つ国内旅行に対する柔軟な要望に答えていかなければなりません。旅行会社では、柔軟な発想も求められてくることになるでしょう。

旅行業界の抱えている課題

【1】競合他社が増えつつある

日本旅行業協会によると、2016年の旅行会社数は前年の9,884社を上回り、1万100社となったようです。そのため、他社との競争より激しくなることが考えられます。
どう他社とは違ったサービスが行えるのかが課題となりそうです。

【2】オリンピックに向けての対応

訪日外国人の数が上昇傾向にあることがわかりました(参考:訪日外国人数の推移|日本旅行業協会)。特に商用客よりも観光客の増加が著しく、これは東京オリンピックの効果が高いのではと予想できます。オリンピック後もリピーターとして旅行に来てもらえるような工夫が必要でしょう。

【3】国内旅行者の減少

訪日外国人が増えている一方、国民1人あたりの国内旅行の回数は減っているようです(参考:国内宿泊観光旅行の回数及び宿泊数|日本旅行業協会)。
国民が利用しやすい旅行プランやお得を感じやすい旅行プランの作成が必要と考えられます。

旅行業界の将来性

上記で触れたように、東京オリンピックを控えていることから、訪日外国人の数は増える一方だと予想され、2020年まで業績はうなぎ上りだと考えられます。ただ、問題はその後です。オリンピックを終える同時に訪日外国人の数が下降するのでは?というのは容易に想像できますよね。旅行会社数が増えたのは一時的なオリンピック効果で、2020年以降は減少する可能性があります。

観光先進国を目指す

日本の政府では、観光立国を掲げ、世界的な観光先進国を目指しています。現状では2020年のオリンピック以降、訪日外国人の動向は予測することが出来ません。しかし、政府として観光立国を目指している以上、業界としての将来性を期待することも出来るかもしれません。
政府として観光先進国を目指していくことがわかっているため、日本の観光業界に属している企業もそれぞれの対策を講じることになります。就職活動では、今後の旅行業界の激しい流れの中で、企業全体でどのような方針や対策を打ち出しているのか、企業説明会などで見極める必要があります。今までの事業での売り上げや企業実績だけに目を配るのではなく、企業が持つ将来への展望に注目しましょう。

ITを活用できるかが将来性の鍵

旅行業界での将来性を知る意味で、ITを活用することが出来ているのかは、将来性の鍵を握っています。実際に、旅行業界の売上高を見ても、大手の会社が並ぶ中で、ITを利用した事業を行う企業の名前を確認出来ます。
ITを活用することで、旅行がより身近で便利になることは容易に想像できます。外国人旅行客も、ITを活用することで気軽に日本の情報へアクセス出来るようになり、言語の壁もなくすことが期待出来ます。国内旅行についても、今までの当たり前だった旅行方法から、ITを利用した新しい旅行方法が生まれ始めています。
ITを利用することで、今までの常識だったことが、全く変わってしまうことは、どの業界でも起こり得ます。旅行業界では、この変化の波がすぐそこまで来ています。旅行業界を志望する時にも、ITを活用する将来をイメージすることは、高い評価を得るために重要になってきます。

旅行業界の現状と課題を知り業界研究を進めよう

旅行業界は年々成長傾向にあります。東日本大震災があったときは落ち込みましたが、それも一時的なもので、東京オリンピックに向け訪日外国人が増えつつあるのが現状です。ただ、問題は国内旅行者の減少や、オリンピックが終わったあとの訪日外国人への影響です。その点をどう解決したらいいのか考えた方がよいでしょう。
このような業界の現状や課題を把握したあとは、志望動機も考えましょう。志望動機をどう書けばよいのかわからない人は、先輩の志望動機を参考にするとよいです。内定者のエントリーシート回答例をまとめた資料を用意しました。下記のリンクをクリックして、無料の資料を入手しましょう。

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