【旅行業界の動向と市場規模】志望動機作成・面接対策に必須となる将来性と今後の動きについて徹底紹介

旅行業界へ就職するなら動向を把握しておこう

旅行業界に就職したいと考えているなら、業界の動向を把握しておくことが大切です。企業研究はしているけれど、業界研究はあまりできていないという就活生も多いのではないでしょうか。ここでは、旅行業界の市場規模や動向、将来性について紹介します。面接で質問された際に業界研究をしておけば、的を得た回答をすることができます。志望している企業の特徴をつかんだうえで、国内・国外旅行の両方の最新ニュースを把握しておきましょう。

選考を通過するESを作成するには

旅行業界は人気が高く、内定を得るためにはまずESが評価される必要があります。しかし、ESの作成が苦手という就活生は多く、頭を抱えている人も多いのではないでしょうか。そこでおすすめなのが「旅行業界の内定者ESまとめ」です。この資料には、大手旅行会社に内定をもらった就活生のESが掲載されています。実際の内定者のES回答が無料でダウンロードできるため、他の就活生に差をつけて対策をしたい就活生におすすめです。

旅行業界へマイナスイメージを持っている就活生は多い

キャリアパーク会員の就活生を対象に「旅行業界に対してどのようなイメージをお持ちですか？」というアンケートを実施しました。まずは回答の一部をご覧ください。

■調査方法：キャリアパーク会員へのダイレクトメール
■調査日時：2017年3月6日
■調査元：ポート株式会社
■調査対象者：キャリアパーク会員の就活生
■質問内容：「旅行業界に対してどのようなイメージをお持ちですか？」

アンケートの結果から、就活生によって持たれている旅行業界へのイメージは様々であると分かりました。「ブラック」というマイナスなイメージがあれば、「やりがいが大きいイメージ」といってプラスな印象も感じているようです。本ページでは、旅行業界の現状や今後の課題などについてご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

旅行業界の現状と動向

業界には旅行の企画・販売以外にも運輸、宿泊、飲食、物品購入などのあらゆるサービスが関わっています。しかし、旅行代理業というのは旅行業とは異なります。販売のみができ、企画や旅行の範囲に制限があるので注意しておきましょう。
そんな旅行業界ですが、近年はインバウンド需要の高まりから、ゆるやかに回復している傾向にあるようです。訪日外国人数も多く、オリンピックに向けて増えることが予想されています。2015年には世界的に原油安となり、燃油サーチャージが大幅に下がったことも業績が回復した要因だといえるでしょう。次に、旅行業界の市場規模についてご紹介します。

下降気味の時代もあったが現在は上昇傾向

旅行業界の成績は震災などの影響で海外旅行・国内旅行ともに一時的に下降気味だったこともあります。ただし、現在は上昇傾向にあるといえるでしょう。特に国内の宿泊旅行が増加傾向にあります。北陸新幹線と北海道新幹線の開通による効果も大きいようです。今後は東京オリンピックの開催もありますので、さらに旅行業界の景気は良くなっていくと考えられます。
近年は、都会だけではなく地方への観光も注目されています。その土地にしかない食べ物を食べたり、イベントに参加したりできるような企画を強化していくことが大切でしょう。そこでしかすることができない体験に価値があるとされているため、そうした非日常を味わえる旅行が人気となっています。

外国人への対応が鍵になってきている

外国から日本に来る観光客は増えてきている傾向があります。街中で、外国人旅行者をよく見かけるという方も多いのではないでしょうか。とくに中国、韓国、台湾、香港などのアジア圏からの旅行者が多いようです。日本文化に興味があるという外国人も多いため、そうした外国人観光客への対応が今後の旅行業界の鍵を握っているといえるでしょう。文化や宗教の違いに配慮した食事の提供などが求められているといえます。
外国人観光客への対応を強化するために、旅行会社は英語や中国語に対応したホームページを作成したり、語学力の高いスタッフを増やさなければならないという課題があります。旅行会社に就職を考えているなら、勤務地が国内だったとしても語学力があれば高評価となる可能性が高いです。

旅行業界の市場規模

観光庁の平成27年度主要旅行業者の旅行取扱状況年度総計によると、主要49社の取扱額の合計は6兆636億円となっています。前年度よりも3％成長しており、この内訳は海外旅行、外国人旅行、国内旅行に分かれています。海外旅行の取扱額は2兆186億円、前年度よりも9％減です。外国人旅行の取扱額は1742億円、前年度より44％増と、インバウンド需要がいかに高いかがわかるでしょう。そして国内旅行取扱額も4兆4434億円と、昨年よりも8％成長したことがわかります。海外旅行へ行く人は昨年よりも減少していますが、訪日外国人数や国内旅行をする人は年々増加しているのです。

旅行業界の今後の動向・将来性

旅行業界は、今後もインバウンド需要の高まりから、成長傾向にあるといえます。円安の影響も無視できませんが、中期的には成長する見込みがあるでしょう。しかし、現在宿泊施設不足が問題視されているため、旅行業界としてはなんとか手を打ちたいところです。
また、旅行業者間では合併や分社化の流れもあります。親会社の合併や事業統合も進んでいるため、就活では企業間の動きも見ながら進めていきましょう。

訪日外国人の増加に対する取り組みが必要

旅行業界は、訪日外国人の増加によって支えられています。2017年には、訪日外国人の人数が2869万人に達しました。毎年訪日外国人は増え続けているため、東京オリンピック開催時にはそれを踏まえた対策が必要になるでしょう。政府は、2020年までに訪日外国人の数を4,000万人まで増やすという目標を立てています。
東南アジア諸国の経済成長によって所得が増えたことにより、訪日外交人が特に多くなっています。訪日外国人の4分の3はアジアから日本へ訪れているようです。外国からの観光客をもてなすために、適切なサービスを提供し通訳や案内を充実させる必要があります。英語圏の人だけではなく、東南アジアからの観光客が快適に旅行できるような取り組みが必要です。

国内の旅行者を増やす対策を行う必要がある

訪日外国人の数は増えていますが、国内旅行者を増やしていくことも大切です。国内旅行の市場では、交通手段が発達したことで日帰り旅行をする人が増えています。今後は、そうした需要に合う旅行プランを考えていく必要があるでしょう。
旅行業界の市場は今まで海外旅行などのアウトバウンド旅行が主流でしたが、国内旅行などのインバウンド旅行も重要になってきています。近年は団体旅行客より個人や少人数での旅行が増加している傾向となっているため、そうしたニーズの変化に対応していくことが、今後の旅行業界には求められてきます。
インターネットの普及により、顧客が自分で旅行先について情報を調べることが容易くなったため、それを上回る情報を提供できるような専門性が必要です。

インバウンド需要により旅行業界は好調！今後もゆるやかに回復すると予想されている

旅行業界の市場規模と動向、今後の将来性についてみてきました。様々なサービスが該当する旅行業界は原油安、訪日外国人の増加から需要や業績が回復しつつあります。東京オリンピックの開催に向けて、訪日外国人の増加に対する取り組みが必要です。ただし、旅行業界の企業間では合併・事業統合、分社化が進んでいます。そのため、就活では企業の動向をうかがいながら、慎重に選んでいく必要があるのです。