2020年06月24日(水) 更新

日本郵船の選考情報で知るべき学歴(大学)の必要性と採用人数

日本郵船について理解を深めよう

日本郵船への入社を目指して就職活動を進めている就活生は多いのではないでしょうか?海上輸送のビジネスに関心を持つ就活生にとって日本郵船は有力な就職先の候補になります。日本郵船への入社を目指すうえで、日本郵船がどんな会社なのかということについて理解を深めておくことは大切です。

日本郵船の新入社員がどのくらいの学歴を持っているのか、採用人数はどの程度なのかなどという直接採用に関わる情報を頭に入れておく必要もあるでしょう。この記事では会社の特徴や学歴、採用人数などの重要な選考情報をまとめました。募集している職種別に細かく内容を記述しているので、最後までしっかりと目を通してみてください。

日本郵船とは

日本郵船がどのような事業を展開しているのかということを最初に把握しておくべきでしょう。会社の事業を理解しないまま選考が進んでいくと、面接などの重要な場面で失敗してしまいます。運よく採用にこぎつけたとしても、業務に取り掛かってから「こんな仕事やりたかったわけじゃない!」と挫折してしまうでしょう。漠然としたイメージを持ったまま就活を進めるのではなく、はじめに日本郵船のビジネスモデルを正しく理解することが大切なのです。

海上運送業から不動産業まで幅広くおこなっている

日本郵船は会社名から想像できる通り、大型船を利用した国際的な海上運送業を中心にビジネスを展開していますが、他にもさまざまな事業を進めています。事業を挙げていくと、海上運送業、総合物流業、客船事業、ターミナル関連事業、開運周辺事業、不動産業などがあるのです。

客船事業や総合物流業は主力の海上運送業のノウハウを応用できるためイメージしやすいですが、不動産業などは全く関連性がないように見えます。幅広い分野の事業に手を広げることで1つの分野の成功や失敗に全体としての業績が左右されにくくなり、リスクを分散しながら安定した経営をおこなえるというメリットがあるのです。必然的に同じ日本郵船の職員でも、取り組む業務が大きく異なってくるということも理解できるでしょう。

職種は陸上職と海上職に分かれる

日本郵船の職種は陸上職と海上職に分かれ、陸上職はさらに事務系と技術系に分かれます。陸上職事務系は国内外の拠点で営業、企画、法務、経理などの業務を経験します。一般企業における総合職の役割を果たすということです。日本郵船の根幹を支えている職種だと言えます。

陸上職技術系は、開発や造船計画など日本郵船の技術分野を支える職種です。一般企業の研究職にあたります。海上職は航海士や機関士などの海・船のプロフェッショナルとして最前線の業務に取り組みます。運送を任されるので当然責任は大きいですが、非常にやりがいがある職種であるとも言えるでしょう。以上に紹介した職種の中で自分に合った職種を選択し、応募するという流れになります。

自己分析の浅さは、人事に見透かされる

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日本郵船の選考情報①:選考の内容と流れ

日本郵船の選考全体の流れを知っておきましょう。まず、陸上職事務系・技術系の場合は、3月下旬からオープンセミナーが設けられ、若手社員との質問会なども、この時期に開催されます。その後エントリーシートの提出があり、筆記試験、面接・適性検査という流れになります。

海上職は最後に身体検査・体力検査がある

面接への案内は、エントリーシートと筆記試験の総合評価によります。対して海上職(自社養成)は、面接・適性検査までは陸上職と同じですが、最後に職務上の安全確保のため、必要な身体要件の有無を見極める、身体検査・体力検査が待っています。

日本郵船の面接は人物重視

面接は、人物重視、合否の連絡もほぼ即日と就活生としては、やりやすい選考をおこなう傾向があります。さて選考の流れがわかったら、次はいよいよ学歴と採用人数、採用後の配属について見ていきましょう。

日本郵船の選考情報②:求める学歴・学部は職種によって異なる

求める学歴・学部

・事務系の陸上職は必要な学歴が大卒以上で学部不問
・技術系の陸上職は必要な学歴が大卒以上で学部学科は工学部系あるいは工学科系
・海上職(自社養成コース)では、学歴は大卒以上か高専卒が対象で、学部学科不問

日本郵船の採用者の学歴と採用人数、そして採用後の配属のうち、まずは学歴について説明しておきましょう。
高専卒が応募できるのは、海上職(自社養成コース)のみです。また、どの職種にも共通する応募資格は、日本郵船の役職員の子女、兄弟姉妹に当たらない方というものがあります。

日本郵船の選考情報③:採用人数は未定

選考情報では、採用人数は未定となっています。
日本郵船は、選考情報として重要な過去の採用人数も公表していません。職種ごとの採用人数も公表されていませんので、どれほどの倍率になるかは予想が立てにくくなっています。

日本郵船の選考情報④:配属先はジョブローテーション次第

採用後の配属ですが、日本郵船は基本的に「ジョブローテーション」の考え方を持っている企業です。
そのため3年に1回の頻度で、部署を移動し、新しいことを学んでいきながら成長してく必要があります。「こういう仕事をずっとしていたい」というような考え方の人には不向きな会社と言えます。

日本郵船の選考情報として必要な学歴や採用人数などポイントをおさえておく

日本郵船の選考情報で知っておくべき、学歴と採用人数について見てきました。面接の前には、書類選考と筆記試験がありますので、対策をしておきましょう。

海上職(自社養成)は、面接・適性検査までは陸上職と同じですが、最後に職務上の安全確保のために身体検査・体力検査があります。職種によって必要な学歴や学部学科が異なります、注意しましょう。
採用実績のある学校名や採用人数に関する選考情報は、公表されておらず、日本郵船の選考の難易度は予想しにくくなっています。十分な事前の対策が重要です。

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