最終面接でおこなう意思確認とは｜内定を目指す就活生が最後の関門を突破するために押さえたいポイント

最終面接の評価基準と意思確認をおこなう意味

「自社の社員にふさわしいか」が評価の基準

企業の役員が面接官となる最終面接は、どのような評価基準を設けているのでしょうか。最終面接を受ける就活生は、一次、二次の面接官から「社会人としてのスキルや人間性などが備わっている」と評価された人です。そのため、これまでの面接のように、「コミュニケーション能力」や「問題解決力」といった細かな基準は、設けられていません。「自社の社員にふさわしいか」「仕事に対する熱意はあるか」を基準に、判断されるのです。

入社への本気度を意思確認で推し量っている

最終面接では、面接官から「弊社が内定を出したらどうしますか」といった、意思確認の質問をされることがあります。この質問は、ただ単に内定が出た後の対応を聞いているのではありません。本当に入社するのか、本気度を推し量っているのです。

最終面接で意思確認をされるときに押さえたいポイント

「第一志望だから入社したい」とはっきり述べる

最終面接で意思確認をされる時に、押さえたいポイントをみていきましょう。意思確認の質問は、先程取り上げた通り、入社に対する本気度を推し量る意図があります。そのため、「御社が第一志望なので、内定が出たら就職活動を終えたいと考えています」などのように、はっきりその企業に就職する意思を伝えましょう。

「その時考えます」などの回答では内定を得られない

入社への意思確認を問われて回答する際、「(内定をいただいた)その時に考えます」などと答えてはいけません。就活中は、別企業への就活も並行しておこなっているため、ついそういった回答をしたくなるものです。意思確認の質問には、入社意志を明確に示さないと、内定を得ることができません。あいまいな回答をすると、決意が固まっていないと判断され、選考を通過できない可能性が高くなるのです。

意思を伝えた後に内定辞退をするのは問題ない

最終面接の意思確認をされたら、その企業に就職するしかないと考える人は少なくありません。しかし、第一志望だったとしても、入社日までに内定辞退をすれば問題ないのです。内定から入社日までの間、内定者は「始期付き解約権留保付労働契約」として扱われており、入社日までの辞退が保障されています。ただし、入社日の2週間前までに辞退を申し出るなど、いくつかのルールが設けられている点に注意しましょう。

最終面接前にすべき対策

最終面接で内定を勝ち取るためには、失敗するケースを事前に把握して対策を講じることも大切です。最終面接で意識したいことや内定を獲得するコツをおさえ、他の就活生に差をつけましょう。そこで活用したいのが「最終面接マニュアル」です。事前に面接官視点や最終面接で重視されているポイントを把握し、内定を獲得しましょう。無料でダウンロードできるため、最終面接を控えた就活生におすすめです。

意思確認以外で注意しておきたいポイント

マニュアルに沿った回答は敬遠される

最終面接の際に、意思確認以外で注意しておきたいポイントを紹介します。最初に、マニュアル本に沿ったような回答はやめましょう。面接官は、志望者が本気でその企業で働きたいのか、その真意を知ろうとしています。マニュアル本に沿ったような回答だと、「本心ではないことを話しているのではないか」と思われ、採用を敬遠されてしまうかもしれません。
伝えたいことは要点だけを覚えておき、質問の内容に合わせて柔軟に回答パターンを変えるといいでしょう。

企業のビジョンをしっかりと把握しておく

企業のビジョンをしっかりと把握しておくことも、大事なポイントです。最終面接では、志望動機や今後のキャリアプランといった質問もされます。それらの質問に対し、これまでの面接と同じ回答では説得力が足りません。最終面接までに改めて企業研究をおこない、志望企業が持つ強みや仕事の在り方、ビジョンを再確認しましょう。しっかり対策しておけば、意思確認に対する回答以外でも多くの熱意を伝えられます。

最終面接の意思確認は内定のチャンス！第一志望とはっきり述べて意欲を示そう

最終面接の評価基準や、意思確認されたときのポイントなどを紹介しました。最終面接は「会社に入社する理由が明確であり、意志があるのか」が基準です。意思確認の質問をされた際は、必ず第一志望であることを伝えましょう。少しでも迷いが感じられる回答は禁物です。マニュアルに沿った回答にならないよう、企業研究を積み重ね、自分の言葉でその意思を伝えましょう。