【業界8種類の特徴】就活においての業界研究の重要性も紹介

就活は業界を知るところから始める

はじめに、業界という言葉は、業種や取り扱い商品を同じくする仲間、またそういう人々の集まる社会を指します。次に、就活における業界とは、扱っている分野で分類したものを指します。

業界によって取り扱う商品やサービスはさまざまです。メーカーが製造した商品を商社が仕入れ、小売が販売するなど、各業界は密接に関わっています。就活は、まず最初に、あなたが希望する業界を知るところから始めましょう。

就活で業界研究をする目的とは

目的①ミスマッチを防ぎ効率的に就活を進める

業界研究はミスマッチを防ぎ、効率よく就活を進めるために必要です。業界研究をしなければ、自分に合った業界や企業がわからずに就活を進めることになります。自分の先入観で業界を絞って就活を進めると、入社後ミスマッチに気づく可能性が高くなるのです。業界について知り、方向性を絞って就活をすれば、ミスマッチは最小限に防げるでしょう。

目的②志望動機や自己PRを考える時に役立つ

業界研究をすると、志望する業界や企業についての理解が深まります。また、自分自身で調べて情報収集をすることで、志望動機や自己PRに活かせる知識となるのです。このような点から、業界研究は就活を進めていくうえで必要不可欠です。業界を理解していると、面接でよりコアな話もできます。採用担当者からも印象に残りやすくなるでしょう。

間違えやすい「業種」「業界」「職種」の違い

「業種」「業界」「職種」、この3つの言葉は字面が似ているので、意味を取り違えてしまうことがあります。
「業種」とは、事業の種類を分類したもののことを指します。
例：農業・建設業・製造業・情報通信業・運輸業・卸売業・金融業・医療福祉・サービス業 など

就活における「業界」とは、先述のとおり、扱っている分野で分類したもののことを指します。
例：運輸業なら航空業界・鉄道業界・運送業界 など

「職種」とは、仕事の種類のことを指します。
例：営業職・経理職・人事職・開発職 など

業界研究をするときは、これらを念頭に置き、くれぐれも混乱しないように気を付けましょう。

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業界の種類はどのように分類されるのか

大きくわけて4つに分類される

日本における業界の種類には、どのようなものがあるのでしょうか。日本の産業構造は大きくわけて4つに分類されています。その分類は以下の通りです。

8つに分けられることが多い

産業については上述のとおり大きく4つに分けられていますが、就活における業界としては、次の8種類に分けられることが多いです。
①メーカー
②金融
③商社
④サービス
⑤通信
⑥マスコミ
⑦小売り
⑧官公庁・公社・団体
パッと見ただけでは、あなたが就職を希望する会社がどの業界に分類されるのかが分からないかもしれません。しっかりと業界研究をしていきましょう。

各業界の特徴と主要企業

それでは、先に挙げた8種類の業界について、それぞれの特徴やその業界に携わっている主要の企業を紹介します。

①メーカー

メーカーは製造業のことを指すため、ものづくりをする企業ならすべてあてはまります。たとえば製造しているものが食品なら食品メーカー、自動車なら自動車メーカーとなるのです。

メーカーにもいくつか種類があり、素材を作る会社、メーカーが作った素材を活かして部品を製造する会社、そしてそれらの部品を使って1つの製品を作りあげる会社と、さまざまな種類にわかれます。後述する商社と、密接に繋がっている業界です。

②金融

続いては、資産に関する金融業界です。金融業界では、個人・法人・資産家などを対象に金融取引・資産運用・金融商品の販売などをおこないます。専門的な知識が必要になることも多いため、ファイナンシャルプランナーや証券アナリストなどの資格取得が求められるケースも少なくありません。

金融業界のひとつには、保険も含まれます。保険は病気や怪我をしたときの保障、自己や災害に対する保険の商品を売るのが主な業務になります。契約してもらわなければ運用できないため、ノルマが多いことで有名です。
一方で、ノルマを達成すればするほど給料に反映されるため、やりがいが感じられる仕事だといえます。商品への理解と、お客様が何を必要としているのかをしっかり読み取れる人に向いている仕事でしょう。

③商社

商業・物流業界の最初に紹介するのは商社です。商社というのは、持ち前の商品や設備などはありません。メーカーと販売側の仲介をする役割です。現在は商品の卸売だけではなく、資源開発などをおこなっているため、その事業は多岐にわたります。

消費者のニーズに適した商品を探し、販売側に売り込むのも商社の役割です。また、子会社を立ち上げて独自に事業開発をおこなうなど、メーカーや販売側に立つこともあります。

④サービス

サービス業界は、非常に幅広いです。ここでは、サービス業界のなかでも2つに注目します。

まず、教育業界です。教育といっても、小中高校や大学だけがあてはまるわけではありません。個人や民間企業が運営している塾・予備校・通信教育などもあてはまります。
対象となる生徒に適切な教育を施し、サポートをするのが教育業界に携わる人の役割です。

続いて不動産業界です。不動産とは土地や建物など、動かないものを指します。販売したり売買したりするのが不動産の役割です。

⑤IT

通信業界は、IT業界も含まれます。GoogleやYahoo!、AppleやMicrosoftといった大手企業から、設立したてのスタッフが数名しかいないベンチャー企業も存在するが最大の特徴です。資本をそれほど必要とせず、通信環境とパソコンさえあれば場所を選ばず仕事ができます。AIや自動運転などの分野でITベンチャーがますます増えており、さらなる活躍が期待されるでしょう。

⑥マスコミ

マスコミ業界もIT業界に並ぶ情報産業の代表格です。テレビ・新聞・出版・広告の4つにわかれています。どの分野も、正しい情報を世の中に発信しなければならないという点で細心の注意を払わなければなりません。ここ最近はIT業界とブッキングすることが増えており、広告費などを巡って熾烈な争いを繰り広げています。比較的年収が高いことで知られていますが、仕事量が非常に多く、働き方の改善が求められている業界です。

⑦小売

小売業界では、消費者ニーズに沿った商品を扱うのを前提としていますが、商品情報や良質なサービスの提供も小売の一部に含まれることがあります。他にもアフターサービスや価格を下げたのちの品質保証に注力するなど、戦略の差別化が求められる業界といえるのです。

⑧官公庁・公社・団体

官公庁とは、国と地方公共団体の役所のことです。これには、中央省庁や裁判所、国会、日本銀行なども含みます。中央省庁に属するのは、以下の１府12省庁になります。

国家公務員一般職は、これら省庁に勤務します。大臣、大使、裁判官、自衛官などは、特別職と呼ばれるのです。国家公務員の採用試験は、人事院が毎年実施していますが、中には外務省のように独自で試験をおこなう行政機関もあります。

公社・団体は、地方公共団体や学校、病院など、民間ではできない公的な事業に携わっている業界です。公社・団体には「国」が大いに関係しています。
団体には社団法人や財団法人といった法人が含まれます。法人の種類は大きく「公法人」と「私法人」の２つにわけることができるのです。そのうち公法人は、行政目的の公的な事業をおこなうもので、国や地方公共団体、公団や公庫、公社などが挙げられます。近年は、経営の見直しから、公的法人の民営化が進んでいます。

業界研究におけるポイント

業界規模や経済の影響などを把握する

業界研究を実際におこなう際、上記のポイント4つから、自分が進む方向性を絞っていく必要があるのです。こうした情報を得るための、おすすめの業界研究の方法をいくつかご紹介します。

業界研究は就活において重要

ここで紹介した以外にも業界の種類はさまざまあります。それらは他業界と絡み合っている場合もあるため、この機会に関連する業界についても調べてみるとよいでしょう。就活を有利に進めるためにも、本やインターネット、説明会を活用した業界研究をして見解を深めてください。